ブラック企業の診断方法と行動プランを専門家が徹底解説

「うちの会社ってブラックじゃない？」
「今受けている会社について、悪い口コミしかない。ブラックなんだろうか？」
「この会社、よく人が辞めるなあ。」

こう思ったことはありませんか？

それだけでなく、残業代が出なかったり、職場の人間がすぐやめている現場を見にした時は、ついついそう考えてしまいますよね。ただ、会社の社長や人事に「うちの会社ってブラックですか？」ということは簡単には聞けないと思います。

そこでこの記事では、ホワイト企業への就職を支援している私が、1000件以上の就職相談の事例を元に、ブラック企業の診断方法についてお伝えします。

それだけでなく、ブラック企業の見分け方や今後のアクションプランも掲載しておきましたので、ぜひこの記事を読んであなたの進路を考える際の参考にしてください。

この記事を書いた人：竹内健登

就活塾ホワイトアカデミー校長。デロイトトーマツグループの人材戦略コンサルタントを経て現在は就活コンサルタントとして活躍。

数学検定1級保持者で東京大学工学部卒にもかかわらず、自身の就活に失敗し就職留年した経験から企業の人材戦略の道へ。

新卒の学生が一流企業に内定するための独自の方法論と、3年後離職率・OpenWorkでの評価・帝国データバンクの評点を用いた客観的視点から日夜ホワイト企業を研究。

研究内容を自社メディアで掲載したところ、就活生や親御様の間で話題となり、月間で35万PVを達成した。

現在も、ホワイト企業からの内定が1件も得られなければ授業料を全額返金という方針で、上位大学だけでなく、全国幅広い大学の学生の就活指導を行なっている。

「就職浪人からANAグループに内定した! 」「留年すれすれから日本IBMに内定! 」「指導を受けた次の日から大手企業の面接で落ちなくなった! 」など、喜びの声多数。

著書に「子どもを一流ホワイト企業に内定させる方法」（日経BP社）がある。

そもそもブラック企業の定義・特徴とは？

厚生労働省はブラック企業について以下のような見解を示しています。

厚生労働省においては、「ブラック企業」について定義していませんが、一般的な特徴として、
① 労働者に対し極端な長時間労働やノルマを課す、
② 賃金不払残業やパワーハラスメントが横行するなど企業全体のコンプライアンス意識が低い、
③ このような状況下で労働者に対し過度の選別を行う、

などと言われています。このような企業に就職してしまった場合の対応としては、第一義的には会社に対して問題点の改善を求めていくことが考えられます。

しかしながら、新入社員が単独で会社に問題点の改善を求めて交渉等をするのは現実的には非常に難しいと考えられます。したがって、問題点に応じて、外部の関係機関や労働組合に相談することも有効な手段と考えられます。

引用元：厚生労働省（https://www.check-roudou.mhlw.go.jp/qa/roudousya/zenpan/q4.html）

ここからは、より専門的な観点からブラック企業の判断基準について解説していきます。

要チェック！　4つの判断基準

ブラック企業には大きく分けて、4つの観点からの判断方法があります。それぞれ、

1. 労働時間
2. 労働環境
3. 採用環境
4. 賃金

です。

それぞれ詳しく解説したいと思います。

判断基準１：労働時間が長く、休みが少ない

ブラック企業の経営者は、できるだけ少ない賃金で社員にたくさん働かせようとします。

もう一度言います。

ブラック企業の経営者は、できるだけ少ない賃金で社員にたくさん働かせようとします。

こういった経営者は口では、「君の成長のためだから」とか、「社員は家族だ」と言っておきながら、内実社員を金儲けの駒としてしか見ていないのが特徴です。

そしてその本心が表面化するのがこの労働時間であるというわけです。具体的には、

• 月の残業時間がオーバーしている
• 休憩時間や休日が取れていない
• 働いた時間がごまかされている

などの違法な事例が頻発しますので、客観的な基準を知っておくことが大切です。今からそれについて説明します。

労働時間について知っておきたいこと１：年間残業時間が720時間を超えたらブラック

2018年の働き方改革で導入される「時間外労働の上限規制」では、従来“抜け穴”といわれていた特別条項付36協定締結の場合の残業時間数に制限を設けることになります。

出典：厚生労働省「働き方改革を推進するための関係法律の整備に関する法律案の概要」

現状の36協定のルールでは、
・時間外労働の上限は、原則「月45時間、年360時間」
・突発的かつ一時的な特別の事情が予想される場合に限り、一年で6ヵ月を超えない期間内で、前述の原則を超える時間外労働時間を設定することができる（特別条項付36協定の締結）

となっています。この場合、事業主には過労死ライン（月80時間以上の残業）を意識するなどの安全配慮義務が課せられます。しかし、法律に具体的な定めがないため、実質上限なく残業時間数を設定することができてしまい、かねてより問題視されていました。

そこで今回、既存の36協定の扱いが見直され、労働基準法には下記の内容が明記される見込みです。

✓　時間外労働の上限は、原則「月45時間、年 360時間」　※従来通り
✓　突発的かつ一時的な特別の事情が予想されるケースに限り、下記の要件を満たす場合、一年のうち6ヵ月を超えない期間内で時間外労働時間数の特別な設定が可能

　　・年間の時間外労働は月平均60時間（「年720時間」）以内となること
　　・休日労働を含み、2ヵ月間、3ヵ月間、4ヵ月間、5ヵ月間、6ヵ月間のいずれかの月平均時間外労働時間が「80時間」を超えないこと
　　・休日労働を含んで、単月は「100時間」未満となること

上記に違反した場合には労基法違反として罰則の対象となり、実効性が担保されることになります。こうした改正法に対応すべく、実務の現場においては今後、「年720時間」「複数月80時間」「1ヵ月あたり100時間」のキーワードを意識することになるでしょう。

ちなみに、「80時間」「100時間」は、「過労死ライン」といわれる健康障害のリスクが高まるとする時間外労働時間数に由来しています。

参考：厚生労働省『脳・心臓疾患の労災認定 －「過労死」と労災保険』

労働時間について知っておきたいこと２：休日が週１日もなければブラック

労働基準法では、休日を最低でも週に１日とらせないとならないことになっています。ですので、もし休日返上の勤務が続いているようなら、それはブラックである可能性が高いということになります。

労働時間について知っておきたいこと３：勤務時間中の休憩がなければブラック

労働基準法によると、会社は労働者に対し，労働時間が６時間を超える場合には最低でも45分以上，労働時間が８時間を超える場合には、最低でも１時間以上の休憩を与えなければなりません。

ちなみに、始業１時間後や終業１時間前はこの限りではなく、また休憩中に受付や留守番などをさせる場合は、休憩に該当しません。にもかかわらずその時間を休憩時間としてカウントされているとしたら、それは法律違反ということになります。

労働時間について知っておきたいこと４：労働時間未カウントならブラック

たとえば、早朝出社や退社後の掃除、飲食業などでは食材の仕込み時間、運送業ではトラックの荷待ちの待機時間なども、会社から指示されたら労働時間に該当します。しかし、この時間が労働時間にカウントされていない場合、それは法律違反です。

これ以外にも、警備や医療従事者などに見られる仮眠時間、会社の指示で参加する研修、そして仕事が終わらず自宅に持ち帰って仕事した自宅作業も労働時間に該当しますので、こういった労働時間を会社がきちんとカウントしてくれているかどうかをしっかりと見極めましょう。

判断基準２：労働環境が悪く、精神・身体を壊す危険性がある

労働環境の悪さが改善されないのも会社の責任です。ここでは労働環境について、4つのことを知っていただきたいと思います。

労働環境について知っておきたいこと１：安全管理措置をとらない会社はブラック

これは製造業などの工場や鉱業に多く見られるケースですが、従業者の安全を考えておらず、長く勤めると病気を発症しやすい職場も典型的なブラック企業であると言えるでしょう。

たとえば、2017年の厚生労働省サイトによると、以下の企業が労働安全衛生法違反となり、厚生労働省のリストに掲載されています。

新日鐵住金(株) 名古屋製鐵所

労働安全衛生法第20条労働安全衛生規則第266条違反。自然発火の危険がある乾燥した石炭を積み重ねていたのに、危険な温度に上昇しない措置を講じていなかったため。

森永乳業(株) 神戸工場

労働安全衛生法第20条労働安全衛生規則第107条違反。機械の不具合を解消(調整)する作業 を、その機械にはさまれるおそれがあるのに、機械を停止せず行わせたため。

このように、命に関わるような危険な工場において安全管理措置がとられていないのは、紛れもなくブラック企業であると言えるでしょう。

労働環境について知っておきたいこと２：勤務中の事故を労災で対応しない会社はブラック

とはいえ、どれだけ安全管理措置を施しても、事故は起こるものです。地震などが起こった場合には仕方がないですよね。そんな時の治療費支払に関する会社の対応が、「国民健康健康保険でやれ」というものであった場合、それは法律違反です。

TOYOTA社では相変わらずこのような事態が起こっています。従業員の労災事故に関して、会社側が負担しないといけない労災ではなく、従業員が３割負担する国民健康保険で対応させたりしています。

このように、勤務中の事故を労災で対応してくれない会社はブラックですので注意をしたほうが良いでしょう。

労働環境について知っておきたいこと３：セクハラ・パワハラが横行している会社はブラック

ブラック企業では、従順な社員を育成・選別するために、上下関係を利用してパワハラ・セクハラを行うことがあります。 たとえば、

• 飲み会で飲酒を強要される
• 飲み会で宴会芸をさせられる
• セクハラされる

などがあります。

これらの行為も、上下関係を染みつかせて上司や先輩の言うことが絶対だと思い込ませるための手口ですので、これらの行為があったら都道府県の労働局や労働組合に相談することをおすすめします。

これらの手口は、研修という最初の段階で、会社にとって都合の良い社員を育成・選別する意図があります。ブラック企業は、研修が終わった後もさらなる違法行為を繰り返し、あなたが使えなくなるまで酷使する可能性が高いです。

少しでも違和感があるなら、その環境から抜け出すことを検討しましょう。

労働環境について知っておきたいこと４：人格否定を用いた洗脳研修をする会社はブラック

特にこれは新人の研修に多いのですが、地方の合宿所に缶詰にし、携帯などの外部との連絡手段を遮断した後、洗脳系研修と呼ばれるものを施すブラック企業が未だに多いです。

この研修では社訓を大声で叫ばされたり、人格を否定するようなことを朝から晩まで言われて企業のブラックな環境に順応になるように洗脳していきます。

いわゆる理念型経営などと宣っているマインド系の会社に多く、人海戦術の営業やハードな飛び込み営業など、根性論で業績を上げている全時代的な会社に未だに多く見られます。

労働環境について知っておきたいこと５：有給休暇取得率20%以下はブラック

有給休暇って知っていますか？労働基準法で、社員の継続勤続年数によって有給での休暇をとらせないといけないことが決まっています。具体的には以下表の通りに休暇をとらせないといけません。

出典：厚生労働省（https://www.mhlw.go.jp/new-info/kobetu/roudou/gyousei/dl/140811-3.pdf）

しかし、この有給をどれだけ取得しているのかを社員に聞いてみた際に、それが20%以下などという数値が出た場合は、「仕事へのプレッシャーで休みが取れない職場」であることが容易に分かります。

休みを取ろうとすると、上司から脅されたり、会社から圧力をかけられたりするのです。こういった会社はブラックです。

判断基準３：採用環境が著しく悪い

お次は人の出入りに関してです。ブラック企業では、人の出入りが激しいことが特徴です。その結果、エージェントや就職ナビに頼っている会社が少なくありません。

そもそも、ホワイト企業はそこまで人が辞めませんから、就職ナビを頼らなくても十分に採用を行うことが可能です。しかし、ブラック企業は人がポロポロ辞めるため大量に人とをとらざるをえず、就職エージェントやナビとズブズブになるのです。

ここでは採用状況から見たブラック企業の特徴をお伝えしたいと思います。

採用環境について知っておきたいこと１：大量採用・大量離職はブラック

まず、典型的なブラック企業は大量に人を取り、過酷な選別を行った上で残った人だけ登用するというやり方を用います。この手法は不動産系、証券会社系、広告代理店系に多く、使い捨てを前提に大量に採用し、過酷なノルマと長時間労働で社員を使いつぶすという、ブラック企業の手口そのものです。

ですので就職や転職を考える場合は、その会社の「３年後離職率」もチェックしてみてください。全産業平均が33%くらいですので、これが5割を超えていたらブラック企業である可能性が高いです。

採用環境について知っておきたいこと２：不当解雇の横行はブラック

法律上、従業員に退職の意思がないのに会社側から一方的に解雇をするということは許されていません。にもかかわらず、以下の理由が原因で解雇をされている人が多い場合は、ブラックの可能性が高いです。

• 女性であることを理由とした解雇
• 労働基準法やそれに基づく命令違反を告発したことを理由とした解雇
• 労働者の国籍、信条、社会的身分を理由とした解雇
• 産前産後休暇の期間およびその後30日間の解雇
• 解雇予告を行わない解雇
• 業務上の負傷や疾病のための療養期間及びその後30日間の解雇
• 解雇予告手当を支払わない即時解雇
• 労働組合に加入したことなどを理由とする解雇
• 不当労働行為を労働委員会等に申し立てなどをしたことを理由とする解雇

この辺りの特徴も注意するようにしてください。

判断基準４：賃金を払わない

労働者に対する圧力をかけることで、賃金を支払わないというケースが往々にして起こります。これについても解説しておきます。

賃金について知っておきたいこと１：給料の未払いはブラック

具体的には、定期賃金の未払い、最低賃金以下の支給、そして残業代の未払いという3つのパターンがあります。定期賃金の未払いが最もタチが悪いですね。

最低賃金以下の支給に関しては、単に経営者が知らなかっただけという場合もありますので、この場合は相手に知らせてあげることが重要でしょう。

そして、最近話題になっているのが残業代の未払いですよね。残業時間がサービス残業になっていたり、みなし残業代で払っていたが実態がそれにそぐわないなどといった場合がこれに該当します。

証拠を揃えれば未払い賃金を取り返すことは十分に可能ですので、検討してみてはいかがでしょうか。

賃金について知っておきたいこと２：労働契約書にない給与の減額はブラック

仮に社長から、「今年度目標に達していない人は来年から給料を30%カットするから」などと言われても、最初に規定した契約書の内容を相手に話せば、相手はそれに応じる義務がありますから、応じる必要はありません。

「給与減額に同意します」という書類のサインを求められても、無視すれば良いのです。また、仮に同意しても減額された給与が最低賃金以下になる場合は無効ですし、会社の就業規則や労働協約に反する減額は無効になります。

賃金について知っておきたいこと３：不明瞭な給料からの天引きはブラック

本来、給与から天引きしても良いのは税金、社会保険料、雇用保険料のみです。

これ以外の費用、たとえば親睦会費、業務上必要な事務手数料や研修費用、業務上のミスで生じた損害、遅刻、無断欠勤などの罰金などがあなたの同意なしに勝手に天引きされていたら、違法の可能性があります。

まずはきちんと開示請求しましょう。

就活生は要チェック！　求人情報から見分ける方法

このように、ブラック企業は恐ろしいような職場環境です。約束は守られないし、体は壊すし、給料は払われないしで、いいことなど１つもありません。

ですので、就職活動中に本来はこのブラック企業を見抜きたいわけです。今回はホワイト企業の内定請負人の私が、ブラック企業を求人情報から見分ける方法をお伝えします。結論から言うと、以下3つの指標を用いれば良いです。

1. 3年後離職率
2. 社員の評価
3. 帝国データバンクの信用程度

です。

詳しく解説します。

求人情報から見分ける方法１：３年後離職率が50%を超えていないか

３年後離職率とは、入社した社員が３年間でどれくらい辞めるかという数字です。業界平均では33%となっていますから、これが50%を超えている会社は「何かある」わけです。

たいていはそれがブラックだとか、採用条件と違うとか、社長の人柄が終わっているとかそういったことなのです。ですので、これが50%を超えていないかはしっかりとチェックしてください。

ちなみに、これが20%を切っている会社はホワイトの可能性が高いです。

求人情報から見分ける方法２：社員からの評価が低いか

会社を受ける際に参考になるのが、実際にその会社で働いている社員の意見ですよね。そこで参考になるのが、社員の口コミサイトです。

私がお勧めしているのはVokersと言うサイトで、このサイトでは「社員からの評価」「有給休暇取得率」「平均残業時間」を見ることができます。

ブラック認定をしたほうが良いのは、社員評価が2.5以下、有給休暇取得率が20%以下、平均残業時間が60時間以上の企業です。おこういった企業ではまず間違いなく長く働くことができないでしょう。

これ以外にも

• 面接でやたらと体力の有無を聞かれる
• 雇用契約書に裁量労働制と書いてある

ような場合には注意が必要ですので合わせて覚えておきましょう。

求人情報から見分ける方法３：帝国データバンクの評点が低いか

最後が、財務基盤に関してです。帝国データバンクのデータを買うことができれば、その評点から会社の財務基盤がわかります。ただし、このデータは私のような専門家でないとなかなか入手することはないでしょう。

というのも、このデータを入手するのは有料だからです。ですが、データに記載されている「信用程度」というものが40点以下ならその企業の将来性はないということになります。

こういった企業で働いても時間の無駄ですので、もっと良い企業を選ぶようにしてください。

ブラック企業と診断された場合にはどうすればよいか？

さて、あなたの会社がブラックだとわかった場合、あるいはこれから受ける会社がブラックだとわかった場合、あなたが取るべき行動（アクションプラン）は次の3つです。

1. 会社に対して改善要求をする
2. 別の会社に就職する
3. 慰謝料や残業代を請求する

です。それぞれ詳しく説明します。

アクションプラン１：改善要求をする

「今の会社に不満はあるが、問題となっている部分さえ改善してくれたら、まだ勤めたい」
「就職活動で苦労したから、もう転職はこりごり」

こういった場合には、わざわざ会社を移る必要はないでしょう。まずは会社の中にある労働組合に相談しましょう。NTTやJRなどの会社は労組が非常に強く、こういったブラック企業問題を報告すればすぐに動いてくれる場合があります。

これ以外にも、社外に労働組合がある会社もあるため、そこに相談するのも一計だと言えます。問題は、労働組合がない場合です。

この場合は、労働基準監督署に相談しましょう。場合によっては労働者からの相談によって会社を調査することも可能です。調査によってブラック企業であると判断された場合は、労働基準監督署から指導が入ることになるので、会社は改善を余儀なくされます。

会社からは嫌われることもあるかもしれませんが、結果として良い会社になるはずですので、会社のことを思うなら、積極的に相談してみましょう。

アクションプラン２：別の会社に就職する

一番波風を立てない方法がこれです。ブラック企業に勤めている時間など、私からすれば人生の大事な時間を浪費していると言えます。ですのでさっさと転職を考えた方が良いでしょう。

また、現在就活中の人も、内定をもらった会社がブラック企業であれば、迷わず辞退したほうが良いとおもいます。

とはいえ、ブラック企業から抜け出しても結局また就職した先がブラックだったなんてこともあり得ますので、ホワイト企業に入るための方法をしっかり学んでから就職活動をしてみることをお勧めします。

ホワイトアカデミーの無料相談会で体系的なことが学べますので、参加してみてください。

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また、面接やプレゼンなどホワイト企業特有の選考対策トレーニングが必要な人にもホワイトアカデミーがお勧めです。

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アクションプラン３：未払い残業代や慰謝料を請求する

大波を立てたい方や会社に苦しめられたという怨恨がある人にしかオススメしない選択肢がこれです。相当の決意があるなら、この手段を用いましょう。この場合、

1. 証拠集め
2. 残業代が２年の事項が過ぎる前に申し立てする
3. 交渉は弁護士などの代理人に任せる

ことを意識してみると良いでしょう。基本的に会社は顧問弁護士をつけていますから、素人が戦っても勝ち目がありません。最近は残業代請求をメインの仕事とするプロの弁護士がいるみたいですから、そういった人を味方につけて戦うと心強いと思います。

ホワイト企業を目指そう

この記事の内容をまとめると、ブラック企業は

1. 労働者に対し極端な長時間労働やノルマを課す、
2. 賃金不払残業やパワーハラスメントが横行するなど企業全体のコンプライアンス意識が低い、
3. このような状況下で労働者に対し過度の選別を行う、

という特徴があり、それらは

1. 労働時間
2. 労働環境
3. 採用環境
4. 賃金

という4つの観点から判別できました。

ぜひこの記事の内容を実践していただき、ブラック企業からの脱出はもちろん、次はホワイト企業に就職できるようにしてみてください。

重ねて、就職活動中の方はこんなブラック企業に捕まらないよう、日頃からしっかりとホワイト企業内定対策を行ってくださいね。

それではまた。