「ホワイトであること」は多くの就活生が自身の就職先に求める基本的かつ絶対的な条件ですが、「ホワイト」や「ブラック」って外側から眺めているだけでは分からないのが正直なところです。
実際、企業のサイトなどを見ても「うちはブラック企業です」なんて書いてあるところはないですが、入ってから「実はブラックだった……」と後悔するのは絶対に避けたいものです。
この記事では、「ホワイトな業界ってどこ？ ブラックな業界ってどういうところ？」という疑問にお答えすべく、オススメのホワイト業界と絶対に避けたいブラック業界をランキング形式で発表します。
ホワイト企業の6つの見抜き方も解説しているので、この記事を読んで、より良い企業に就職する足掛かりにしてもらえると嬉しいです。
就活塾ホワイトアカデミー校長。デロイトトーマツグループの人材戦略コンサルタントを経て現在は就活コンサルタントとして活躍。数学検定1級保持者で東京大学工学部卒にもかかわらず、自身の就活に失敗し就職留年した経験から企業の人材戦略の道へ。
新卒の学生が一流企業に内定するための独自の方法論と、3年後離職率・OpenWorkでの評価・帝国データバンクの評点を用いた客観的視点から日夜ホワイト企業を研究。
研究内容を自社メディアで掲載したところ、就活生や親御様の間で話題となり、月間で35万PVを達成した。
現在も、塾生がカリキュラムを消化したものの、ホワイト企業の内定を１社も得られなければ授業料を全額返金という方針で、上位大学だけでなく、全国幅広い大学の学生の就活指導を行なっている。
「就職浪人からANAグループに内定した! 」「留年すれすれから日本IBMに内定! 」「指導を受けた次の日から大手企業の面接で落ちなくなった! 」など、喜びの声多数。
著書に「子どもを一流ホワイト企業に内定させる方法」（日経BP社）がある。
ホワイト業界ランキング
ホワイト業界を見分けるコツは新規参入の難しさをチェックすることですが、高い専門性が必要で参入障壁が高い業界はホワイトであることが多いです。
競合他社が多い業界では営業担当者や技術者は大きな成果を求められるために残業や休日出勤が必然的に多くなり、更にコストを抑えようとして社員の人件費が削減されることもあります。
一方、インフラ業界や航空業界、エネルギー業界などは国にとって必要不可欠なので国の機関と強いつながりがあり、2〜3社で市場を独占しているケースが大半です。
もし、これらの業界に属する企業が倒れそうなときは国がバックアップしてくれるので、こういった企業に入れば安泰な生活が得られます。
ここからは、以上の内容を踏まえてホワイト業界ランキングを発表していきます。
1位：私立大学職員は文系にオススメ
私立大学職員は私がオススメする1番のホワイト業界ですが、事務作業がメインにもかかわらずとにかく給料が高く休みがしっかりと取れる上、教育機関であることから福利厚生もしっかりとしています。
こんなに素晴らしい業界があることに驚きですが、これはあくまで有名私立大学の話であり、少子化の影響でマイナーな大学は無くなる可能性もあります。
採用人数が数人と非常に少ないですが、学生の間ではあまり知られておらず穴場とも言える業界なので、ぜひホワイトな環境と給料がほしいという場合はチャレンジしてみてください。
2位：地方公務員も就活と並行して受験しよう
地方公務員は労働時間の管理が徹底されており、土日はほとんど休みなので1番ホワイトな業界だと言われています。
福利厚生もとても手厚く、年金や保険、各種手当なども一般企業に比べるとかなり良いですが、ネックなのは給料です。
今後の人口減少に伴い公務員の給与の財源である税収が下がっていくので、公務員は今後給料が下がると言われています。
今後の先行きを考えると中々厳しい業界かもしれませんが、国の機関であるため、ある程度は身元も保証されています。
3位：インフラ業界は理系職も営業職もオススメ
インフラ業界は社会に必ず必要な業界であるため参入障壁が高く、競合他社も少ない分、営業職であっても比較的落ち着いています。
本社に入社するのは難関ですが、給料が高い上に福利厚生も非常に整っているのでチャレンジするだけの価値はあります。
4位：航空・海運業界の仕事も狙い目
日本の航空業界はANAとJALによる寡占状態なので参入障壁はかなり高いですが、女性が多い職場でもあるため福利厚生が充実しており、育児関係や退職金などが重点的に整っているのも特長です。
給与も高く就活生に人気のある業界ではありますが、選考倍率はかなり高いので念入りに対策しましょう。
また、海運業界も3社による寡占状態なので安泰と言えますが、あまり就活生の中では知名度が高くないので、ホワイト業界の中では穴場の1つです。
5位：化学系メーカーは中小企業もホワイト
スマートフォンの部品を製造したり独自の技術を開発したりする化学系業界はホワイトですが、部品や技術を取り扱う業界は中小企業が多くて給料が安いというイメージはありませんか？
実は、化学業界は中小企業であっても比較的給与の高い企業が多く、決まった仕事をこなすことがほとんどで、労働計画を立てやすいため休みがきちんと取れます。
化学系業界は就活生にあまり人気がありませんが、今まで敬遠していたのであれば一度話だけでも聞いてみると、案外興味関心が湧くかもしれません。
6位：石油・石炭業界
石油・石炭などエネルギーを取り扱う業界の企業は日本にとって重要な機関の1つですが、日本に僅かしかなく長時間蓄積されたノウハウや環境が必要な業界であるため参入障壁は非常に高いです。
給与自体も高く、土日は機器を稼働しない企業がほとんどで、休みも十分に取れることから石油・石炭業界はホワイトと言えます。
7位：元国営企業
日本郵政公社やJRなど、元々、国が運営していた機関は今までの公務員のワークスタイルが残っているため給料が高く福利厚生もしっかりと整っています。
競合他社が少なく既にインフラ化しているため安定性があり就活生からも人気がありますが、就職するのは難関です。
ブラック業界ランキング
ここまで、オススメのホワイト業界をご紹介してきましたが、ここからは是非とも避けたいブラック業界について解説していきます。
ブラックな傾向が強い業界を見分けるには、その業界のサービスや商品に注目してみましょう。
例えば、スマホのアプリは無料のものが多いですが、アプリ制作の裏側ではたくさんの労働時間が費やされており、さらにアプリが完成してもすぐにアップデートをしていかなければいけません。
そのため、IT業界では、労働時間は増える、休日は休めない、給料が安いという現象が起こっています。
また、24時間営業や年中無休のお店をはじめとするサービス業界も従業員にとっては過酷な現場ですが、こういった企業は利益率があまり良くないのが現状です。
そのため、人件費を抑えようとして社員数を減らし、薄給で長時間労働をさせる傾向にありますが、これらの観点を踏まえた上で、ブラックな傾向が強い業界のランキングを発表していきます。
1位：IT業界
IT業界は上述の通りブラックな傾向が強い業界ですが、現在は昔ほどのブラックな傾向（家に帰れずに会社で毎日寝泊まりする）はありません。
IT業界では働き方がどんどん見直されており、例えば、サイボウズというソフトウェアを開発している会社では社長が育児休暇を取っているほどす。
ブラックな企業とホワイトな企業の差が1番激しいのはIT業界なので、しっかりと企業分析をする必要があります。
2位：飲食・保育・介護業界
飲食・保育・介護業界はブラックな傾向が強いことで有名ですが、低賃金・長時間労働を強いられる業界の代表格とも言えます。
飲食業界では利益率が悪いか重役が利益を独占しているケースがほとんどですが、保育・介護業界でも同じ現象が起きています。
そもそも人手が足りないことが深刻な問題ですが、人手不足にもかかわらず低賃金・長時間労働であるためブラックな傾向が強い業界となっているのです。
3位：不動産業界
不動産業界は営業も大工もものすごく大変ですが、不動産業界に就職した私の友人によると、営業先に怖い人が多く、過酷な労働というよりも人間関係の構築が難しいそうです。
また、不動産は価格が高いので売るのが難しく、新卒社員が売るのは至難の業ですが、ノルマが設けられていることも多く、毎日上司に結果報告する度に怒られるのは辛いものがあります。
4位：小売業界
小売業界は百貨店や専門店を指しますが、利益率が低いと言われており、年中無休で営業を行っている会社も多いので、従業員には低賃金で過酷な労働が強いられています。
また、小売業界自体の売れ行きは年々減少しており、将来的に考えても職場の環境が良くなるとは考え難いです。
そもそもホワイト企業とは？
ここまで、おすすめのホワイト業界とブラックな傾向が強い業界をお伝えしてきましたが、同じ業界内でもホワイト度は企業によって大きく変わるので企業研究をすることが重要です。
ここからは、各企業がホワイトかブラックかの判断の仕方について解説しますが、あなたはそもそもホワイト企業の定義をご存知ですか？
ホワイト企業の定義についてはメディアで様々に言われていますが、厚生労働省が定める安全衛生優良企業公表制度では以下の企業がホワイト企業（安全衛生優良企業）であると定義されています。
安全衛生優良企業とは、労働者の安全や健康を確保するための対策に積極的に取り組み、高い安全衛生水準を維持・改善しているとして、厚生労働省から認定を受けた企業のことです。
この認定を受けるためには、過去3年間労働安全衛生関連の重大な法違反がないなどの基本事項に加え、労働者の健康保持増進対策、メンタルヘルス対策、過重労働防止対策、安全管理など、幅広い分野で積極的な取組を行っていることが求められます。
つまり、ホワイト企業とは労働者の安全や健康を守るための対策に積極的に取り組んでいる企業であり、そうでない企業がブラック企業ということです。
ホワイト企業の特徴6つ
ここまで、ホワイト企業の定義をお伝えしてきましたが、ここからはホワイト企業の具体的な特徴を説明していきます。
ホワイト企業かを判断するには以下の6つを見ていく必要がありますが、これらを順番に説明していきます。
- 福利厚生
- 労働時間
- 年収
- 離職率・定着率
- 有給取得率
- 女性への待遇
特徴①福利厚生が手厚い
福利厚生には住宅手当、健康診断費、育児休暇、介護休職、昼食補助、割引制度など様々な種類がありますが、特に住宅補助や育児休暇は学生の中でも気にする人は多いと思います。
福利厚生は企業によって大きく異なりますが、福利厚生があるかないかで毎月の出費が大きく変わるので、将来のことを考えると入社する前にしっかりと確認しておく必要があります。
特徴②労働時間が適切である
労働基準法では1日に8時間、1週間に40時間を超えて労働させてはいけないと定められていますが、ホワイト企業であれば規定された労働時間を超えた分だけ残業代が支払われます。
残業代についてもきちんと労働基準法で定められていますが、きちんと法令通りに従っている企業は少ないのが現状なので、残業代が出るかを入社前に確認する必要があります。
また、給与の中にあらかじめ一定の残業代を含むという固定残業（みなし残業）制度の有無についても確認する必要があります。
みなし残業制度があると時間外労働や休日出勤をしても残業代や休日手当が支払われないことがあるので注意しましょう。
特徴③年収が高い・安定している
ホワイト企業は年収が労働時間や労働内容と比例していることが多く、平均年収が高いところは社員のほとんどが高給を貰っており給与が急激に下がることもないので、働きやすい環境であると言えます。
特徴④離職率が低い・定着率が高い
離職率が低く定着率が高い企業は何かしらの点において社員が満足しているために社員が会社に残っているので、離職率や定着率を見ることはとても重要です。
OB/OG訪問で質問してみるとその企業の特徴が見えてくるかもしれません。
特徴⑤有給取得率が高い
厚生労働省は有給取得率をとても重要視しており、厚生労働省がホワイト企業と認定する基準として、直近3年間で有給取得率が80%を超えている必要があります。
ホワイト企業は有給取得率がかなり高いですが、有給取得率で社風も見えてくるので必ずしっかりと確認しておきましょう。
特徴⑥女性への待遇が良い
女性の管理職登用率が高い企業では女性の意見が尊重されやすいですが、女性の管理職登用はまだまだ進んでいません。
ホワイト企業は女性の管理職登用が多く、産休や育児休暇を取る人達の割合も高いので、チェックしておきましょう。
ホワイト業界に入るために必要なこと
ホワイト業界とブラック業界のそれぞれのランキングやホワイト企業の見極め方について解説してきましたが、いかがでしたでしょうか？
ぜひこの記事の内容を活用し、入社してから後悔のないようにしっかりと自分に合った企業を探しましょう。
ホワイト企業は選考倍率が高いため、本気で入社したいのであれば、就活塾で講師に鍛えてもらったり、面接突破ノウハウをきちんと頭に入れたりしてから就職活動に臨むことをおすすめします。
また、最新年度のホワイト企業ランキングTOP100については以下の記事にまとめているので、併せてお読みください。
