- 「業界研究って何から始めれば良いの?」
- 「業界研究の進め方が分からない」
とお悩みの就活生も多いのではないでしょうか。
業界研究は、就活において非常に重要な役割があります。
しかし、その必要性や方法が分からず、なかなか行動に移せないという方は多いです。
そこで本記事では、就活で行う業界研究の目的や上手な進め方を詳しく解説していきます。
業界と業種の違い等、業界研究に役立つ情報も多くご紹介するので、ぜひ最後までご一読下さい。
目次
業界研究とは
業界研究とは、社会に存在する様々な業界の情報を集め、業界の種類やその特徴を理解することです。
就活を始める前から、業界について詳しく知っている就活生はほとんどいません。
そのため、業界研究では「社会にはどのような業界が存在するのか」を知るところから始めていきます。
そして、調べた中でも特に興味のある業界があれば、さらに掘り下げながら進めていきます。
集めた情報をもとに、自分に合う業界であるかどうか判断することも可能です。
このように、業界研究は自己分析や企業研究と同様に、就活において非常に重要な作業であると言えます。
業界研究の目的
業界研究の目的は、大きく分けて以下の3つです。
- 志望業界の知識を得るため
- 志望業界を絞るため
- ESで志望動機に活かすため
下記では、それぞれの目的を詳しく解説します。
志望業界の知識を得るため
一つ目の目的は、志望業界の知識を得るためです。
興味がある業界の知識を深めて、ミスマッチがないかを確認します。
いざ業界研究をしてみたら、想像と全く違っていたというケースは珍しくありません。
業界研究をすることで、その業界を正しく認識し、具体的なイメージを持てるようになります。
志望業界を絞るため
二つ目の目的は、志望業界を絞るためです。
業界研究を進めていくと、特に興味のある業界が出てくる場合が多いです。
「働きたい!」と思える業界が明確にない就活生は、業界研究を通して志望業界を見つけてみましょう。
ESで志望動機に活かすため
三つ目の目的は、エントリーシートで志望動機に活かすためです。
業界研究では、各業界の仕事内容やビジネスモデルなども調べていきます。
志望業界への知識が深まるほど、エントリーシートで書く志望動機欄の完成度も高まります。
「業種」「業界」「職種」の違い
「業種」→「業界」→「職種」の区分で分けられていて、それぞれの定義は異なります。
混同されやすい言葉ですが、業界研究を始める前にしっかり言葉の違いを理解しておくことが大切です。
下記では、「業種」「業界」「職種」の定義をそれぞれ詳しく解説します。
業種
業種とは、サービス業や金融業など、事業の種類による区分のことです。
世の中に存在する事業を大まかに分類したものが業種と言えます。
業種の分類は発行する団体の定義によって異なりますが、12〜14業種に分類されている場合がほとんどです。
代表的な業種は、以下の通りです。
- 農林・水産業
- 建設業
- 製造業
- 電気・ガス
- 運輸・通信業
- 商業
- 金融・保険業
- 不動産業
- サービス業等
業界
業界とは、業種をより細かく分けたものです。
サービス業を例に挙げると、介護業界や旅行業界などが該当します。
業界は中分類されたものですが、明確な定義はありません。
同類の商品・サービスを扱っている企業であれば、同じ業界として括ることができます。
代表的な業界は、以下の通りです。
職種 | 業界 |
---|---|
製造業 | ・食料品 ・繊維製品 ・化学 ・医薬品 ・電気機器 ・石油 ・石炭製品等 |
運輸・情報通信業 | ・陸運業 ・海運業 ・空運業 ・倉庫 ・運輸関連業 ・情報 ・通信業等 |
商業 | ・卸売業 ・小売業等 |
サービス業 | ・介護業 ・旅行業 ・広告業等 |
職種
職種とは、企業内で行う仕事の種類のことです。
部署が分かれている会社に勤めている場合、所属している部署が自分の職種と考えられます。
代表的な職種は、以下の通りです。
- 営業職
- 経理職
- 人事職
- 開発職
- 総務職等
主な業界一覧
下記では、業界による特徴を解説します。
それぞれ代表的な企業名もご紹介するので、就活の参考にしてください。
広告・マスコミ
広告・マスコミは、新聞・テレビ・出版等を通して情報を与える業界です。
新聞社や出版社、報道機関に記事を配信する通信社、ラジオやテレビを運営する放送局等が該当します。
広告・マスコミ業界の代表的な企業は、以下の通りです。
- 株式会社日本経済新聞社
- 株式会社朝日新聞社
- 株式会社電通
- USEN-NEXT GROUP
- 日本放送協会(NHK)等
不動産
不動産は、土地や建物等に関わる業界です。
一口に不動産業界と言っても幅広くあり、下記がその一例となります。
開発業者(デベロッパー) | 商業施設やリゾート施設、マンション、ビル等を開発する。 |
メーカー | 注文住宅や建売住宅等を手掛ける。 |
不動産仲介業者 | 物件の売買・賃貸を仲介する。 |
住宅販売会社 | 一戸建てやマンションを販売する。 |
管理会社 | 不動産物件を管理する。 |
不動産業界の代表的な企業名は、以下の通りです。
- 三井不動産リアルティ株式会社
- 住友不動産販売株式会社
- 東急リバブル株式会社
- 野村不動産株式会社
- 三菱UFJ不動産販売株式会社
- 株式会社オープンハウス等
金融
金融は、様々な形でお金に関わり、社会経済を支える業界です。
銀行・証券・保険・リースの4つに分けられ、それぞれ業務内容が異なります。
銀行 | 顧客から預金を集め、それを融資することで利子を得ている企業。 |
証券 | 顧客が株式や債権等を買う際の仲介で得られる手数料や自ら運用した際の利益等で成り立っている企業。 |
保険 | 顧客から集めた保険料を株式や債権で運用し、そこから得られる利益で成り立っている企業。 |
リース | 顧客に対して器具や設備等の物件を長期的に貸し出すことにより利益を得ている企業。 |
金融業界の代表的な企業名は、以下の通りです。
- 株式会社三井住友銀行
- 株式会社三菱UFJ銀行
- SMBC日興証券株式会社
- 三井住友海上火災保険株式会社
- 株式会社みずほファイナンシャルグループ等
総合商社
総合商社は、資源や食品等を貿易したり、事業投資を行なったりする業界です。
総合商社の事業は非常に幅広く、欧米には存在しないため、海外においても「Sogo Shosha」と呼ばれています。
総合商社の代表的な企業名は、以下の通りです。
- 三菱商事株式会社
- 伊藤忠商事株式会社
- 三井物産株式会社
- 丸紅株式会社
- 住友商事株式会社等
メーカー(機械・素材・食品など)
メーカーは製造業とも呼ばれ、モノ(製品)を製造・生産する業界です。
作っている製品の分野ごとに、機械メーカー、素材メーカー、食品メーカー等に分類することができます。
メーカーの代表的な企業名は、以下の通りです。
- トヨタ自動車株式会社
- ソニー株式会社
- パナソニック株式会社
- 任天堂株式会社
- 日産自動車株式会社
- 株式会社ブリヂストン
- 富士フィルム株式会社
- 日清食品ホールディングス株式会社等
IT
ITは、ソフトウェアやハードウェア、情報処理等に関する業界です。
IT業界は大きく分けて、以下の5つがあります。
- 通信インフラ業界
- インターネット・WEB業界
- ソフトウェア業界
- ハードウェア業界
- 情報処理サービス(SI)業界
IT業界の代表的な企業名は、以下の通りです。
- 富士通株式会社
- 株式会社メルカリ
- 株式会社NTTデータ
- 株式会社オービック
- 株式会社電通国際情報サービス等
インフラ
インフラは、鉄道や航空等の交通インフラ、電力・ガス供給等の生活インフラ等、生活の基盤を支えている業界です。
インフラ業界の代表的な企業名は、以下の通りです。
- 日本電信電話株式会社
- 日本郵便株式会社
- ENEOS株式会社
- 東日本旅客鉄道株式会社(JR東日本)
- 東京電力ホールディングス株式会社
- 全日本空輸株式会社(ANA)等
観光・旅行
観光・旅行は、その名の通り観光や旅行等のサービスを提供する業界です。
その中でも、旅行業界は「旅行業」と「旅行業者代理業」の2つに分けることができます。
さらに、旅行業は「第1種」「第2種」「第3種」の3つに分けられ、それぞれ企画できる範囲が異なります。
第1種 | 海外・国内の旅行を企画できる。 |
第2種 | 国内旅行のみ企画できる。 |
第3種 | 一定の条件下で国内旅行を企画できる。 |
観光・旅行業界の代表的な企業名は、以下の通りです。
- 株式会社JTB
- 株式会社エイチ・アイ・エス
- クラブツーリズム株式会社
- 株式会社日本旅行
- 株式会社近畿日本ツーリスト
- 株式会社エアトリ等
資源・エネルギー
資源・エネルギーは、石油やガス等エネルギー原料の生産を行う業界です。
資源・エネルギー業界の代表的な企業名は、以下の通りです。
- コスモ石油株式会社
- 太平洋セメント株式会社
- 東京電力ホールディングス株式会社
- 関西電力株式会社
- 大阪ガス株式会社等
コンサルティング
コンサルティングは、クライアントの課題を見つけて課題に取り組む業務を行う業界です。
コンサルティング業界で代表的な企業名は、以下の通りです。
- アビームコンサルティング株式会社
- アクセンチュア株式会社
- デロイト・トーマツ・コンサルティング合同会社
- ボストン・コンサルティング・グループ合同会社
- 株式会社ドリームインキュベータ等
わざわざ業界を調べるメリット
業界研究を行うメリットは、主に3つあります。
下記では、それぞれのメリットを詳しく解説します。
志望動機の完成度が高まる
一つ目のメリットは、志望動機の完成度が高まることです。
説得力のある志望動機を書くためには、その業界や企業への深い理解が必要です。
業界研究では、業界の様々な情報を得られるので、それらを志望動機に取り入れることで、完成度が高まります。
業界の知識が深まる
二つ目のメリットは、業界の知識が深まることです。
知識が深まることで、面接の質問対策に役立てられます。
また、業界の知識が浅いまま志望業界を決めてしまうと、入社してから「思っていた仕事と違った」「自分に合わない仕事だった」等、後悔する可能性も高いです。
ミスマッチによる早期離職を防ぐためにも、事前に業界の知識を深めておきましょう。
興味のある業界が増える事もある
三つ目のメリットは、興味のある業界が増えることです。
広く浅く、色々な業界を研究していくうちに、始めは興味のなかった業界にも興味が出てくる場合があります。
自分の道を広げるためにも、様々な業界について学び、自分に一番合っている業界を選びましょう。
活用したいおすすめの情報源
業界研究を行う際に、「どこから情報を得られるの?」と疑問に思う就活生も多いのではないでしょうか。
下記では、業界研究の情報源を7つご紹介します。
業界団体のホームページ
一つ目の情報源は、業界団体のホームページです。
「〇〇業団体」「〇〇業加盟協会」といった業界独自のホームページには、業界の概況が記載されています。
新聞・ニュース
二つ目の情報源は、新聞やニュースです。
日経や新聞アプリ、経済系のニュース等が役立ちます。
新聞やニュースは、社会全体の最新動向を知るためにも有効的です。
面接の際に、社会動向に関する質問が出る場合もあるため、興味のない分野であっても目を通しておくことをお勧めします。
本(書籍)
三つ目の情報源は、本(書籍)です。
「〇〇業界の〜」といった業界本が数多くあり、Webよりも情報をまとめて得やすい点が魅力です。
下記では、業界本の中でも特におすすめの本をご紹介します。
- 業界地図(東洋経済新報社)
- 日経業界地図(日本経済新聞社)
- 図解!業界地図(ビジネスリサーチ・ジャパン)
- ひとめでわかる産業図鑑業界地図(技術評論社)
業界研究セミナー・合同企業説明会
四つ目の情報源は、業界研究セミナーや合同企業説明会です。
合同企業説明会では、社員に直接話を聞いたり、質問をしたりできる場合があります。
また、大学で行われるセミナーも役立つ場合が多いので、出席しておくことをおすすめします。
OB・OG訪問
五つ目の情報源は、OB・OG訪問です。
OB訪問では、業界について実際に働いている人から話を聞くことができます。
他にも、内定を得るために必要な対策や社風等、就活に役立つ情報を多く得られる可能性があります。
ただし、興味のない企業の場合は、OBの時間を無駄にしてしまうので、訪問は控えるようにしましょう。
キャリアセンター
六つ目の情報源は、キャリアセンターです。
大学のキャリアセンターにあるデータ等から、業界の情報を得ることができます。
内容は大学によって異なりますが、貴重な情報源であることは確かなので、積極的に活用しましょう。
就職エージェント
七つ目は、就職エージェントです。
就職先を斡旋してくれる人材会社の就職エージェントに聞くことで、有効的な業界情報を得られます。
その他、エントリーシートの添削や面接対策等にも対応しているため、サポートしてもらいながら就活を進めたい方におすすめです。
業界研究のやり方・手順
業界研究を行う時は、手順に沿って進めることが重要です。
下記では、業界研究のやり方と手順を詳しく解説します。
志望している・興味のある企業が属する業界から研究を始める
まずは、志望している企業が属する業界から研究を行います。
例えば、電通を志望している場合は広告業界から始めるということです。
志望企業がない場合は、興味のある企業の業界からで構いません。
初めは「広く浅く」調べる
志望する企業の業界から研究を行いますが、最初は業界の全体像を広く確認することが重要です。
「広く浅く調べる」ことを意識して、業界研究を進めていきましょう。
例えば、業界地図や業界の解説本を流し読みする方法が挙げられます。
業界内のトップ・成長企業を中心に業界動向を把握する
業界の全体像が掴めたら、次は業界内のトップ・成長企業を中心に業界動向を把握します。
業界内で優秀な成績をあげている企業について研究を行い、「どこに成長要因があるのか」「何が支持されているのか」等を研究しましょう。
関連業界についても研究し興味を広げながら比較する
志望業界の研究が終わったら、志望業界と関連する業界へ対象を広げていきます。
例えば、志望企業が商社である場合は、取引先の調達先であるメーカーも調べるということです。
対象を広げていくことで、業界同士の関係性を理解しながら、自分の興味も広げられます。
研究した業界が自分とマッチしているか確認し準備に移る
研究した業界が自分と合っているのか検討します。
合っている場合は、内定を獲得できるように準備していきましょう。
内定を獲得するために必要な対策は多いため、早く業界研究を始めておいて損はありません。
業界研究ノートを作成する
最後に、業界研究ノートを作成します。
業界研究では様々な業界の情報を得るため、すぐ振り返りができるようにしておくことが大切です。
業界ごとにカテゴライズする等、自分が後で見やすいように工夫しましょう。
業界研究ノートの例
「業界研究ノートの作成方法が分からない」という就活生も多いのではないでしょうか。
下記では、業界研究ノートで必要な項目や完成例をご紹介します。
業界研究ノートで必要な項目
業界研究ノートに必要な主な項目は、全部で10個あります。
- 業界
- 市場規模
- 事業内容/ビジネスモデル
- 業務内容
- 業界の魅力/メリット
- 業界の課題/デメリット
- 将来性/安定性
- 平均年齢/平均年収
- リーディング企業
- 関連業界/業種
なお、業界は役割ごとに、下記の8つに分類することができます。
- メーカー(モノを作る役割)
- 商社(モノを動かす役割)
- 小売(モノを売る役割)
- 金融(お金を動かす役割)
- マスコミ(情報を伝達する役割)
- サービス(形のないモノを売る役割)
- ソフトウェア・通信(情報に付加価値をつけて売る役割)
- 官公庁・公社・団体(国や地方団体の基本的な活動を行う役割)
業界研究ノートの完成例
下記では、業界研究ノートの完成例をご紹介します。
業界名 | 不動産業界(デベロッパー) |
---|---|
市場規模 | 15.4兆円(2020年度) |
事業内容・ビジネスモデル | 開発し、保有している物件を「売却する」または「貸して利用料を得る」。 |
業務内容 | ・企画・開発 ・用地取得 ・営業 ・管理・運用 |
業界の魅力 | ・営業職であれば高収入も狙える。 ・人間の生活を豊かにする建物や街に携われる。 |
業界の課題 | 少子高齢化により、将来的に物件の需要が低くなる可能性もある。 |
将来性 | 空き家が増加しているため、空き家を再利用した事業等を始められると良い。 |
平均年齢・平均年収 | 平均年齢:38.2歳 平均年収:681万円 |
リーディング企業 | ・三井不動産 ・三菱地所 ・住友不動産 |
関連業界・業種 | ・流通(売買・仲介) ・管理 ・賃貸 |
絶対に調べておきたい代表的な項目
業界研究で調べるべき項目は、全部で8個あります。
興味がある・ない関わらず、下記の項目は最低限調べておきましょう。
下記では、業界研究で調べるべき項目をそれぞれ詳しく解説します。
ビジネスモデル
業界研究で調べるべき項目として、まず一つ目にビジネスモデルが挙げられます。
ビジネスモデルによって、収益性や将来性が大きく変わるためです。
例えば、素材を加工して商社に売り利益を上げる等、どのようなモノ・サービスを提供して収益を出しているのかを調べましょう。
市場規模
二つ目の項目は、市場規模です。
「どの程度のユーザーがいるのか」「業界の売上規模はどの程度か」等、現在の市場規模を調べます。
市場規模が大きいほど、大規模なプロジェクトに携われたり、成長に繋がる業務を任せてもらえたりします。
市場規模を見ても分かりにくい場合は、他の業界と比較すると、その業界の立ち位置を理解しやすいです。
成長性・将来性
三つ目の項目は、成長性と将来性です。
中長期的な視点で将来性があるのか、縮小していく産業なのかを調べます。
成長性や将来性がない業界では、就職した時は良くても、将来的に待遇が悪くなる可能性があります。
商品やサービス
四つ目の項目は、商品やサービスです。
業界で主力・サブ・注目されている商品やサービスについて調べます。
注目されている商品やサービスは、その業界のトレンドや最新動向を把握する際にも役立ちます。
平均年収
五つ目の項目は、平均年収です。
平均年収は、短期間で変わるものではありません。
平均年収が高い業界は、利益率や生産性が優れている可能性が高いです。
特に、仕事内容よりも収入を重視したい就活生は、必ず調べておきましょう。
平均年齢
六つ目の項目は、平均年齢です。
平均年収と同様、平均年齢はその業界の特徴を理解する際に役立てられます。
平均年齢が低い業界は若手の裁量権が大きく、反対に高い業界は、長年安定している業界であると考えられます。
キャリア形成
七つ目の項目は、キャリア形成です。
「どのようなキャリアなのか」「何歳ぐらいで昇進できるのか」等、キャリアに関することを調べます。
キャリア形成が明確な企業で働くと、モチベーションも維持しやすいです。
業界内の勢力・関係
八つ目の項目は、業界内の勢力・関係です。
業界内の企業の勢力や力関係を調べます。
また、業界内のトップ企業が分かると、どんな業界であるかイメージもしやすいです。
業界研究のポイント
業界研究を行う時は、二つのポイントを押さえる必要があります。
下記では、それぞれのポイントを詳しく解説します。
最初に業界研究の目的を明確にする
一つ目のポイントは、業界研究の目的を明確にすることです。
業界研究の目的が曖昧な状態で始めると、ただ漠然と調べることになり、時間や労力の無駄に繋がります。
「業界と自分がしたい仕事がマッチするのかを判断するため」等、目的を明確にすると過剰に調べずに済みます。
業界研究の結果を自己PRや志望動機に結びつける
二つ目のポイントは、業界研究の結果を自己PRや志望動機に結びつけることです。
研究で得た情報や結果を取り入れると、説得力や完成度が高まります。
業界研究は、就活における様々な場面で活かすことができます。
おすすめのWEBサイト・ツール
日経や四季報以外にも、業界研究に役立つWEBサイトやツールは多くあります。
下記では、その中でもおすすめのサイトを3つご紹介します。
年収ラボ
一つ目のサイトは、年収ラボです。
年収ラボでは、業界別に年齢、男女別の民間平均給与を掲載しているのが特徴です。
そのため、収入面を重視したい就活生におすすめのサイトと言えます。
マイナビ
二つ目のサイトは、マイナビです。
マイナビとは、株式会社マイナビが運用している就活サイトを指します。
企業別に職種、仕事内容、採用情報、採用後の待遇等が記載されており、1企業に対する情報が多いことが特徴です。
その他、インターンシップの情報も掲載されているため、興味のある企業が募集している場合は、そのままインターンシップに応募することもできます。
openwork
三つ目のサイトは、openworkです。
openworkでは、社員の士気、風通しの良さ、社員満足度等、実際に働かなければ分からない項目を数多く記載しています。
現社員または元社員の口コミを収集・公開しているため、よりリアルな情報を得たい就活生におすすめです。
企業の強みや展望のみならず、企業の弱みや退職検討理由等、悪い面に関する書き込みもあり、入社後の姿をより具体的にイメージすることができます。
業界を調べる際の注意点
業界研究を行う時の注意点は、全部で4つあります。
下記では、それぞれの注意点を詳しく解説します。
業界研究に時間をかけ過ぎないこと
一つ目の注意点は、業界研究に時間をかけ過ぎないことです。
業界研究に時間をかけ過ぎると、興味の範囲を広げ過ぎたり、他のことにかける時間がなくなったりします。
就活でやるべきことは数多くあるため、時間配分を常に意識するようにしましょう。
研究の初期段階で新卒の採用人数を確認する
二つ目の注意点は、研究の初期段階で新卒の採用人数を確認することです。
志望する企業や興味のある企業でも、そもそも新卒採用が行われていなければ、応募することはできません。
時間や労力を無駄にしないためにも、研究を進める前に確認しておきましょう。
本やニュースの情報を信じすぎない事
三つ目の注意点は、本やニュースの情報を信じ過ぎないことです。
本やニュースは業界研究において参考になりますが、脚色されている可能性もゼロではありません。
より信憑性の高い情報を得たい場合は、実際にその業界で働いている人に話を聞く方法がおすすめです。
最新のトレンドもきちんと調べておく
四つ目の注意点は、円安の影響等も含めて最新のトレンドもきちんと調べておくことです。
トレンドを把握することで、どの企業が今後どのように業界内で優位に立っていくのかが分かります。
このページのまとめ
ここまで、業界研究の目的やメリット、手順、注意点等を詳しく解説しました。
今回取り上げた内容の中でも、特に重要な部分を一覧にしてみました。
- 業界研究は自己分析や面接対策と同じくらい重要な作業である。
- 業界研究の目的は自分に合った業界を絞り込むことである。
- 業界研究を行う際は最低8項目は調べる必要がある。
- 最初の段階では広く浅く簡単に研究を行うことが大切。
- 業界研究は重要だが時間をかけ過ぎないように注意する。
業界研究は自分に合った業界を見つけるために、非常に有効的な作業です。
業界研究で得た情報は、自己PRやエントリーシート、面接にも活かすことができます。
ただし、就活でやるべきことは多いため、時間のかけ過ぎには注意が必要です。
「めんどくさい」「大変そう」「方法が分からない」という理由で、業務研究ができていなかった就活生は、ぜひ本記事を参考に始めてみましょう。