ホワイト企業の研究を行うホワイト企業総合研究所では毎年、3月1日の就活解禁に向けて新卒で入りたい一流ホワイト企業ランキングTOP100を公表している。
ランキングは、働きやすさ、残業時間、有給休暇取得率、給与・福利厚生、成長環境、財務指標などを加味して50000社のデータをもとに作成しているが、この記事では最新版の一流ホワイト企業ランキング100社を公開したのち、各社への内定のポイントについて解説する。
今年でランキングを発表するのは4年目になるが、昨年度と比較してランキングの順位がどのように変動したのか、そして各業界ごとのホワイト企業についても業界別に解説した。
今後就職活動を行う方はぜひ企業選びの指標として活用してほしい。
＊昨年度のランキング結果はこちら。
竹内 健登
Kento Takeuchi
東京大学工学部卒。大手一流ホワイト企業の内定請負人。就活塾「ホワイトアカデミー」を創立・経営。これまで800人以上の就活をサポート。塾はカリキュラムを消化した塾生のホワイト企業内定率100%を誇り、カリキュラムを消化したにもかかわらず、ホワイト企業の内定が出なければ費用を全額返金する返金保証制度を提供中。2019年に『子どもを一流ホワイト企業に内定させる方法』(日経BP刊)を出版し、「親が子育ての集大成である"就活"に臨む際の必読書」、「これができれば本当に一流企業に内定できる」と話題。塾のYouTubeチャンネルではホワイトな業界の紹介や大手企業の倍率、ESの添削を公開するなど塾の就活ノウハウを一部紹介している。
YouTube: https://www.youtube.com/channel/UCm1vSnSBj7kksfi8GIBnu0g
「人によって理想のキャリアは違ってくるので、その人に合っている仕事ができるならどこでもいいんじゃないか」という話をよく受けるが、新卒に限ってはそうでない。
というのも新卒入社の時点ではまだ社会人経験がなく、仕事内容などについての理解も浅いため、しっかりと成長させてくれる会社を選ぶべきだからだ。その条件が満たされた上で、長くイキイキと働ける会社に就くことが望ましいと言える。
加えて日本では転職で入社してきた社員よりも新卒入社の社員を優遇する会社が多いし、そもそも新卒からしか採用しない会社も多く存在するので、やはり新卒就活の段階ではホワイト企業を見抜いて入社することが重要だといえる。
ホワイト企業の基準については、実はまだそこまで具体的に定義されていないのが現状だが、主な特徴は以下の通りでイキイキと働くための良い環境が整っている会社が対象だ。
逆にブラック企業の代表的な特徴は以下の通りで、労働条件が非常に悪い。
中には朝の9時から夜の24時までお昼休憩中なしで仕事をしなくてはならないような激務の職場もある。いくら給与が高かったとしてもそんな職場では離職率が高くなって社員定着率は非常に悪くなる。
なお、厚生労働省はブラック企業について「極度の選別を行う」「残業時間が長い」などの見解を公表しているので、興味があれば以下のページを見てほしい。
ホワイト企業を格付けする認証機関「ホワイト企業総合研究所」は、令和3年1月から基準を満たした企業に対して1年間ホワイト企業の認定を与える優良ホワイトマーク認定を導入している。
認定マークを受けた企業は他企業・就活生・取引先・消費者に対して「ホワイト企業である」と公表でき、社会的な信用度が高くなるだけでなく、社員も「ホワイト企業で働いているんだ！」という誇りを持つことができる。
ホワイト企業に入社すれば福利厚生が手厚いため生活も充実するので、こういった認定を受けた会社への入社を目指した方が良いだろう。
ホワイト企業というと残業時間や福利厚生のみに着目しがちだが、それらは名目上のもので実質的には運用されていない会社も結構ある。ここからは、ホワイト企業を見極める上で重要な5つの指標を紹介する。
ホワイト企業の特徴として離職率が低いことが挙げられるが、それは労働条件が良く人を大事にする文化があるなど仕事をしやすい環境が整っているためだ。
ちょっと体調が悪くて早退するときでさえ、まわりが笑顔で「お大事に」と言って家に帰してもらえるので、社員の離職率が非常に低く転職を考える人も少ない。
もちろん、ヘッドハンティングされるなどしてキャリアアップしていく人も一定数いるが、それはごく少数なので、やはりこの数字によって人が辞めやすい会社かどうかが分かる。
ちなみに、全産業の3年後離職率の平均は3割程度なので、それを超えたらその会社には社員が辞めたいと思う何らかの理由があり、ブラックな可能性が高い。
逆に2割以下というのが望ましいラインで、この基準を満たしていれば、それだけ社員を大切にしているのでホワイトな可能性が高いということだ。
適切な労働時間は労働基準法で定められている。労働基準法では1日8時間以内もしくは1週間40時間以内の就業、1週間に2日の休日もしくは4週間で8日の休日が基本とされているが、ホワイト企業はこれを遵守した労働時間を定めており、残業があったとしてもそれが月あたり60時間や80時間を超えることはまずない。
逆に、ブラック企業だと割り振られるタスク量が半端ではないので、定時で帰ったり有給を取ったりするとノルマが達成できずに成績に響くことになる。
定時で上がろうとしたり有給を申請したりしたら「お前、今月のノルマまだ未達だろ。どういうつもりなんだ？」と脅されることもあるので、それを堪えてみんな必死に働き、終電間際になって疲れ果てた顔で家に帰るのがブラック企業の日常なのだ。
特に、月間の残業時間が80時間を超えていると、過労死ラインをオーバーしているため、注意した方が良いだろう。
また、ホワイト企業だと有給の取得が申請しやすく、中には前日に「明日、有給取りたいです」と理由を言わなくても自由に有給が取得できる神企業もある。
有給休暇を取れば基本給を減額されることなく所定の休日以外の日に会社を休むことができ、家族や恋人との時間を思う存分楽しめるため、企業の有給取得率を見ておくことも大切だ。
有給休暇取得率は60%以上が望ましく、20%以下の会社は避けたほうが良いだろう。
企業は業績が悪化するとボーナスや残業代をカットするが、ホワイト企業は基本給が高いので残業代とボーナスが無くなっても収入が安定することが多い。
また、基本給が他の企業より少ない場合でも通勤補助や家賃補助などの各種手当てを総合すると手取りにした時に給料が高くなることがあるので、見た目の額面だけでなく様々な手当てや福利厚生の充実度も考慮して企業を探すことが大切だ。
なお、ホワイト企業は女性への待遇が良く、社内制度で仕事に対する保障が用意されており積極的に復職に取り組んでいるなど、産休・育児に対する理解があって女性のスキルアップに真摯に取り組んでいる企業が非常に多い。
ホワイト企業では社員のスキルアップを大切にしているので、手厚い研修や頻繁なミーティングで基礎から育ててくれることが多い。
研修期間中は企業にとっては利益が上がらずむしろコストがかかってしまうが、それも投資と捉えて研修制度を整えているということはホワイト企業の証だと言える。
逆に、ブラック企業は社員を使い捨て感覚で考えており、いつ辞められても問題ないと考えていることが多いため、研修にお金をかけることは基本的にはない。
社員のことを考えて研修をしっかりと行っている企業を選ぶことが大切だ。
スマホで企業名を検索するだけでもある程度の企業情報は確認できるが、会社四季報を使って今期の業績や来期の業績予想を確認しておくと良い。
総資産に占める負債の割合が80%といった会社や、売上がずっと低迷している会社などは注意が必要であると言える。これ以外にも、現預金を蓄えているのにも関わらず投資をしていない企業には注意が必要だ。
企業として資金があるのは良いことだが、投資を行っていないと将来的に他企業に抜かれてしまい事業を継続することが難しくなるので、現段階で将来に向けてしっかりと投資を行い成長している企業が望ましい。
そういった会社は投資キャッシュ・フローがマイナスになっているので、キャッシュ･フロー計算書も参考にしておくと良いだろう。
ホワイト企業と呼ばれる企業でも、いつまでもホワイトでいられるかは分からないので、決算書を確認しながら将来的にも事業が安定している会社を選ぶことが大切だ。
一般的に「大企業はホワイト！中小企業はブラック！」というイメージが強いが、大企業でも激務でブラックな会社はあるし、中小企業でもホワイトな会社は存在する。
ホワイト企業かどうかは会社の規模の大きさよりもビジネスモデルや業界特有の慣習に大きく影響を受けるので、そこを見極める目を養っておくと自分の人生を豊かにすることにつながるだろう。
以上が今回のランキングで用いた5つの指標だが、これらの指標を見ていけば堅実な会社選びができるだろう。
ここからは、約13000社のデータを元に作成した2022年卒版のランキング上位100社を公開し、傾向についての分析を行なう。ランキングは以下の通りとなった。
今年は新型コロナウイルス感染拡大の影響で順位が大きく変わった。
昨年まで3年連続で1位だった三菱地所は8位に転落し、その代わりに昨年2位だったグーグルが1位になった。グーグルに限らず、全般的にIT企業の順位が大幅に上がり、コロナの影響を受けたメーカーや広告の順位が大幅に下落したのが傾向である。
とはいえ、三菱商事や三井物産などの総合商社と不動産デベロッパーはやはり高い点数を叩き出しており、今回のランキング100位にも多く入っている。ここからは業界別にランキングについて詳細な解説をする。
今年は三菱商事と三井物産の順位が入れ替わったが、それでも3位、4位となっているので、やはり入社することが望ましい企業であると言える。
総合商社は、海外で大きなビジネスがしたい人や、社会的にインパクトのある仕事がしたい人、その他マネジメントに関わりたい人にオススメだ。
30代で年収が1000万円を優に超えるという高待遇が得られることに加え、ビジネスマンとして長期的にマネジメントに関わっていくようなスキルも身につくため、例年人気のある企業群でもある。
なお、商社関連では以下の専門商社もランクインした。どちらも就職四季報での平均年収が800万を超えている優良企業である。
総合商社にせよ、専門商社にせよ、選考難易度は高い。88位の兼松ですら160倍なので、これより上のランクの総合商社はもっと高い倍率が予想される。しっかりとした対策を行うことで内定を目指したい。
6位の三井不動産や8位の三菱地所、そして69位の東急不動産をはじめとする大手デベロッパーは大家さん業で安定収益が稼げることや、丸の内や虎ノ門などの土地を抑えていることから高い金額でオフィスを貸すことができている。
そのため高給となり、離職率も低い。69位の東急不動産でさえ倍率は162倍と、学生からの人気も高くなっているため、よほどのことがないと簡単には選考を突破できないので注意が必要だ。
なお今年はデベロッパー以外にも、27位にリクルート住まいカンパニー(SUUMOの運営)、40位に三井不動産レジデンシャル、42位に三菱地所リアルエステートサービスがランクインし、賃貸の仲介や住宅の売買をする会社も見られた。
テレワークの普及に伴って郊外の物件が売れていることも一つの原因となっているだろう。こちらはデベロッパーに比べると低倍率である。
食品は寡占が進んでいる業界であるためビジネス環境が安定しており、なおかつコロナの影響を受けづらいビジネスのため、今回も100社内にいくつかの食品メーカーがランクインしている。
食品系は全般的に高給で離職率が低いのが特徴だが、CMをバンバンうっていて有名なぶん倍率が高いため注意が必要だ。
今回のランキングで100位に入らなかった雪印メグミルクでさえ倍率748倍なので、ほとんどの人が就活で挫折する業界であると言える。
今年のランキングも、特許庁が9位に入った。残業が少ないことに加え、優秀な人達と働きたい人にとって、楽しく仕事ができる環境が整っていることが高い順位の理由であると推察する。
加えて、今年は60位にJICAボランティア、82位に電力中央研究所、そして92位に裁判所もランクイン。裁判所は公務員で安定していることに加え、残業時間が少ないことがランキング入りした理由だった。
石油関連や電力・エネルギー系の企業は毎年多くランクインしていたが、今年は鉄鋼や自動車などの製造業の電力需要が下がったことから、中部電力などの電力会社の多くがランキング外となった。
とはいえ、これらのインフラ系は寡占業界で競争が少ないため安定しており、結果として勤続年数が長くてホワイトに働けるのが特徴だ。
コロナ禍で企業のテレワーク需要が増えたり、在宅でも巣篭もり需要が増えたことから、今年は多くのIT企業がランクインした。あまりにも多くの企業がランクインしすぎて、他の産業の企業が100位から外れてしまったくらいである。
IT企業を受ける際は各企業がどんな課題を解決しているのかに着目することが選考を突破するコツなので各社のソリューションをしっかりと理解しておくとよいだろう。
製薬会社は平均年収が1000万円を優に超える会社が多いため、今年も多くランクインしている。
また、人工呼吸器を含めた医療機器もこのコロナ禍で業績を伸ばし、ランクインした。その他、日用品はコロナ禍でも底堅い需要があるため、複数社がランクインした。
製薬会社は大手企業だと非常に忙しいが、中堅どころのだと待遇がとても良い上に残業時間もそこまで長くないのでオススメだ。
自動車関連企業は例年大量にランクインしていたが、今年はコロナで販売数が減ったため、ランクインする会社が大幅に減った。とはいえ、トヨタ関連はやはり強い。
なお、現在において海外市場では自動車はものすごく売れており、むしろ半導体不足という状況なので、業績や人気は急激に回復するだろう。
車関係も例年倍率が高い。「なぜ車なのか」「なぜ完成車メーカーor部品メーカーなのか？」「その中でなぜ当社を志望するのか」といったことを面接で聞かれるので、対応できるようにしないとまず受からないということを覚えておこう。
化学・セメント企業も例年多くランクインしていたが、今年はコロナで産業向けの需要が減ったため、大幅に減った形となった。
とはいえ、この業界はホワイト企業が多く、旭化成の平均年収は921万円、帝人は937万円三菱ガス化学は950万円と高待遇の会社が多い。
そのぶん倍率は高く、理系学生および大学院生の間でさえ例年熾烈な戦いが行われているので、化学系選考でもしっかりとした対策をしないとまず受からないということを覚えておいてほしい。
コロナの影響もあり、従来のマスコミはスポンサーが減ったことから打撃を受け、多くがランキング外となっている。しかし、ネット広告系やネットメディアは伸びており、今後も需要は広がると考えられるため、オススメの業界だ。
金融においてはニューフェイスが多い。
昨年のランキング100社に入っていたのは東京海上日動火災保険でこちらは33位順位を上げた。また、プルデンシャル生命保険は41位も順位を上げている。東京海上は就活生の人気ランキングで毎年上位に来ている常連だ。
金融業界は高収入のため選考倍率が高く、高難易度である。加えて昨今はメガバンクを中心に業務の自動化を行なったため、採用数が激減し、倍率は50倍程度となっている。金融業界に内定するためにはきちんとした業界理解が必要不可欠であると言える。
見てわかる通り、圧倒的にリクルートが強い。コロナで人材紹介の市場は落ち着いてしまったものの、リストラと連動したアウトプレースメントサービスや派遣サービスはむしろ需要が増えている。
これ自体はそこまで良いこととは言えないが、人を切りつつ、派遣で回す企業が増えているのが現状であると読み取れる。
主にコンサルティング会社などが該当するが、今年は多くの会社がランクインした。経営の先行きが不安定になるとコンサルの仕事は増えるものだ。
コンサルティング会社は全般的に給与は高い傾向にあるし、クライアントに提案をすることが学生からすると「かっこいい」と映るため例年人気で倍率は高い。
しかし元コンサル業界の私から言わせてもらえば、コンサルタントとして必要なのはクライアントへの貢献姿勢やクライアントにいかに価値を提供するかなので、その根本的な考えがないままコンサルティング業界を受けても基本的には内定しないので注意したい。
コロナで国際線の需要が蒸発する中、いくつかの外資および海運は今回のランキングに入っている。海運は自動車を新興国や海外に運ぶことが例年多かったが、自動車関連の需要が回復してきたことから、今後も業績は向上すると思われる。
とはいえ、空輸や海運はもともと人気で倍率が高い業界なのでしっかりと業界研究と就活対策をしておくことを強く勧める。
主に、小売、ホテル、ゲーム、アミューズメント施設などが該当。巣篭もり需要やテレワークがキーワードとなって業績が上がっている会社が多い。98位の任天堂はまさにその典型。
なお、多くのホテルがコロナで苦境を呈しているが、ファンがしっかりといるミリアルリゾートホテルズは今年大幅に順位を上げることとなった。
パチンコ会社がランキング上位に目立つが、これは所有している不動産からの賃貸収入やや投資先からの配当が多いことがあるだろう。コロナ禍に伴い、パチンコの本業では収益が悪化しているが、そもそも本業以外の収益を各社が確立しており、マルハンに至っては海外で銀行を営んでいるくらいだ。就活生にとっては穴場企業である。
ちなみに、百貨店の丸井がランクインしているのは、収益の大半が自社カードでのリボ払いなどによる金融収入のため、比較的コロナの影響を受けていないためであると考えられる。
テレビCMなどではあまり知られていないが実はホワイトな隠れ優良中堅企業も多く存在する。ニッチトップの会社はまさにその典型で、CMを打たなくても安定的に売上が立つため、CM費用を社員の給料や福利厚生に回しているのだ。
隠れ優良中堅企業は探しにくいが、業界で働いているOB・OGなら企業の見分け方をある程度把握しているので、ツテがあるなら教えてもらうと良いだろう。
ツテがない場合は、就活塾ホワイトアカデミーに来てもらえれば、所有する50000社のリストからあなたにあったホワイト企業を提案できるが、その前にまずは、ホワイトアカデミーが発表している隠れホワイト企業ランキングを見て欲しい。
このランキングでは、従業員数1000名以下、売上高1000億未満の会社のみでホワイト企業を調査しているため、穴場のホワイト企業も多々載っている。
隠れホワイト企業ランキングはこちら
さて、いかがだっただろうか。この記事では、ホワイト企業を見分けるためのポイントや一流ホワイト企業ランキングについて解説したが、その倍率の高さに驚いた人も多かったかもしれない。
ブラック企業であれば労働条件の悪さから離職率が非常に高くなるので、採用も数百人単位で行うため入社が簡単だが、一流ホワイト企業では人が辞めないため厳選採用になり倍率が高くなるのだ。
実は日本企業の8割以上はブラック企業と言われており、真のホワイト企業は2割もない。そのため、もしあなたがホワイト企業に入りたいのなら、ホワイト企業からの内定を得るための準備と対策を早急にきちんと行い、基礎能力を高めていくしか方法はない。
大学受験と同じように、少なくとも3ヶ月〜半年前、できれば2年生や1年生のうちから事前にきちんと対策をした人のみがホワイト企業に入り、裕福な生活を手にできるのが社会の真実である。
そこでオススメなのが、一流・ホワイト企業内定率No.1の就活塾ホワイトアカデミーだ。
ホワイトアカデミーは就活特化のビジネススクールのため、ホワイト企業に内定するための基礎力を要請することができる。加えて、各業界で現役で働いている先生からその業界に内定するためのアドバイスももらえる。
もちろん、あなたに合ったホワイト企業を見つけるための企業分析も一緒にできるし、ESや面接の対策にも対応しているので、一流企業ホワイト企業に内定して充実した人生を送りたい人はぜひ一度無料相談会に来ることを検討してほしい。
あなたが納得のいく就活をできることを祈っている。
