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最終更新日 2022.01.08

業界研究

【2023年卒版】新卒で入りたい一流ホワイト企業ランキングTOP100

新卒で入りたい一流ホワイト企業ランキング
ホワイト企業の研究を行うホワイト企業総合研究所では毎年、3月1日の就活解禁に向けて新卒で入りたい一流ホワイト企業ランキングTOP100を公表している。

ランキングは、働きやすさ、残業時間、有給休暇取得率、給与・福利厚生、成長環境、財務指標などを加味して50000社のデータをもとに作成しているが、この記事では最新版の一流ホワイト企業ランキング100社を公開したのち、各社への内定のポイントについて解説する。

今年でランキングを発表するのは4年目になるが、昨年度と比較してランキングの順位がどのように変動したのか、そして各業界ごとのホワイト企業についても業界別に解説した。今後就職活動を行う方はぜひ企業選びの指標として活用してほしい。

2022年卒のランキング結果はこちら
※こちらの記事の内容は以下の動画でもご覧になれます。

この記事を書いた人

竹内 健登

Kento Takeuchi

東京大学工学部卒。大手一流ホワイト企業の内定請負人。就活塾「ホワイトアカデミー」を創立・経営。これまで800人以上の就活をサポート。塾はホワイト企業内定率100%を誇り、ホワイト企業の内定が出なければ費用を全額返金する返金保証制度が好評。2019年に『子どもを一流ホワイト企業に内定させる方法』(日経BP刊)を出版し、「親が子育ての集大成である"就活"に臨む際の必読書」、「これができれば本当に一流企業に内定できる」と話題。塾のYouTubeチャンネルではホワイトな業界の紹介や大手企業の倍率、ESの添削を公開するなど塾の就活ノウハウを一部紹介している。

YouTube: https://www.youtube.com/channel/UCm1vSnSBj7kksfi8GIBnu0g

新卒で入りたいホワイト企業とは?

「人によって理想のキャリアは違ってくるので、その人に合っている仕事ができるならどこでもいいんじゃないか」という話をよく受けるが、新卒に限ってはそうでない。

というのも新卒入社の時点ではまだ社会人経験がなく、仕事内容などについての理解も浅いため、しっかりと成長させてくれる会社を選ぶべきだからだ。その条件が満たされた上で、長くイキイキと働ける会社に就くことが望ましいと言える。

加えて日本では転職で入社してきた社員よりも新卒入社の社員を優遇する会社が多いし、そもそも新卒からしか採用しない会社も多く存在するので、やはり新卒就活の段階ではホワイト企業を見抜いて入社することが重要だといえる。

ホワイト企業の基準については、実はまだそこまで具体的に定義されていないのが現状だが、主な特徴は以下の通りでイキイキと働くための良い環境が整っている会社が対象だ。

  • 社員の健康や労働時間などを重視し、長く働きやすい環境を提供

  • 給料が良く福利厚生も充実

  • キャリアアップに繋がる

  • 同期の仲がとても良く、よく集まって飲んでいる

  • 情状酌量の余地があり、簡単にクビを切らない


逆にブラック企業の代表的な特徴は以下の通りで、労働条件が非常に悪い。

  • 給料が低く福利厚生も充実していない

  • 休みがない

  • 残業時間が長い

  • 定期的に社員が鬱で辞めていく


中には朝の9時から夜の24時までお昼休憩中なしで仕事をしなくてはならないような激務の職場もある。いくら給与が高かったとしてもそんな職場では離職率が高くなって社員定着率は非常に悪くなる。

なお、厚生労働省はブラック企業について「極度の選別を行う」「残業時間が長い」などの見解を公表しているので、興味があれば以下のページを見てほしい。

ブラック企業 – 確かめよう労働条件 – 厚生労働省

補足1:ホワイト企業の証「ホワイトマーク認定」


ホワイト企業を格付けする認証機関「ホワイト企業総合研究所」は、令和3年1月から基準を満たした企業に対して1年間ホワイト企業の認定を与える優良ホワイトマーク認定を導入している。

認定マークを受けた企業は他企業・就活生・取引先・消費者に対して「ホワイト企業である」と公表でき、社会的な信用度が高くなるだけでなく、社員も「ホワイト企業で働いているんだ!」という誇りを持つことができる。

ホワイト企業に入社すれば福利厚生が手厚いため生活も充実するので、こういった認定を受けた会社への入社を目指した方が良いだろう。
優良ホワイト企業認定制度について|ホワイト企業総合研究所

ホワイト企業を見極める上での5つの重要指標

優良企業を見極める際の5つの重要指標
ホワイト企業というと残業時間や福利厚生のみに着目しがちだが、それらは名目上のもので実質的には運用されていない会社も結構ある。ここからは、ホワイト企業を見極める上で重要な5つの指標を紹介する。

重要指標1:3年後離職率

ホワイト企業の特徴として離職率が低いことが挙げられるが、それは労働条件が良く人を大事にする文化があるなど仕事をしやすい環境が整っているためだ。

ちょっと体調が悪くて早退するときでさえ、まわりが笑顔で「お大事に」と言って家に帰してもらえるので、社員の離職率が非常に低く転職を考える人も少ない。

もちろん、ヘッドハンティングされるなどしてキャリアアップしていく人も一定数いるが、それはごく少数なので、やはりこの数字によって人が辞めやすい会社かどうかが分かる。

ちなみに、全産業の3年後離職率の平均は3割程度なので、それを超えたらその会社には社員が辞めたいと思う何らかの理由があり、ブラックな可能性が高い。

逆に2割以下というのが望ましいラインで、この基準を満たしていれば、それだけ社員を大切にしているのでホワイトな可能性が高いということだ。

重要指標2:残業時間・有給休暇取得率

適切な労働時間は労働基準法で定められている。労働基準法では1日8時間以内もしくは1週間40時間以内の就業、1週間に2日の休日もしくは4週間で8日の休日が基本とされているが、ホワイト企業はこれを遵守した労働時間を定めており、残業があったとしてもそれが月あたり60時間や80時間を超えることはまずない。

逆に、ブラック企業だと割り振られるタスク量が半端ではないので、定時で帰ったり有給を取ったりするとノルマが達成できずに成績に響くことになる。

定時で上がろうとしたり有給を申請したりしたら「お前、今月のノルマまだ未達だろ。どういうつもりなんだ?」と脅されることもあるので、それを堪えてみんな必死に働き、終電間際になって疲れ果てた顔で家に帰るのがブラック企業の日常なのだ。

特に、月間の残業時間が80時間を超えていると、過労死ラインをオーバーしているため、注意した方が良いだろう。

また、ホワイト企業だと有給の取得が申請しやすく、中には前日に「明日、有給取りたいです」と理由を言わなくても自由に有給が取得できる神企業もある。

有給休暇を取れば基本給を減額されることなく所定の休日以外の日に会社を休むことができ、家族や恋人との時間を思う存分楽しめるため、企業の有給取得率を見ておくことも大切だ。

有給休暇取得率は60%以上が望ましく、20%以下の会社は避けたほうが良いだろう。

重要指標3:給与・福利厚生

企業は業績が悪化するとボーナスや残業代をカットするが、ホワイト企業は基本給が高いので残業代とボーナスが無くなっても収入が安定することが多い。

また、基本給が他の企業より少ない場合でも通勤補助や家賃補助などの各種手当てを総合すると手取りにした時に給料が高くなることがあるので、見た目の額面だけでなく様々な手当てや福利厚生の充実度も考慮して企業を探すことが大切だ。

なお、ホワイト企業は女性への待遇が良く、社内制度で仕事に対する保障が用意されており積極的に復職に取り組んでいるなど、産休・育児に対する理解があって女性のスキルアップに真摯に取り組んでいる企業が非常に多い。

重要指標4:成長環境

ホワイト企業では社員のスキルアップを大切にしているので、手厚い研修や頻繁なミーティングで基礎から育ててくれることが多い。

研修期間中は企業にとっては利益が上がらずむしろコストがかかってしまうが、それも投資と捉えて研修制度を整えているということはホワイト企業の証だと言える。

逆に、ブラック企業は社員を使い捨て感覚で考えており、いつ辞められても問題ないと考えていることが多いため、研修にお金をかけることは基本的にはない。社員のことを考えて研修をしっかりと行っている企業を選ぶことが大切だ。

重要指標5:財務指標

スマホで企業名を検索するだけでもある程度の企業情報は確認できるが、会社四季報を使って今期の業績や来期の業績予想を確認しておくと良い。

総資産に占める負債の割合が80%といった会社や、売上がずっと低迷している会社などは注意が必要であると言える。これ以外にも、現預金を蓄えているのにも関わらず投資をしていない企業には注意が必要だ。

企業として資金があるのは良いことだが、投資を行っていないと将来的に他企業に抜かれてしまい事業を継続することが難しくなるので、現段階で将来に向けてしっかりと投資を行い成長している企業が望ましい。

そういった会社は投資キャッシュ・フローがマイナスになっているので、キャッシュ・フロー計算書も参考にしておくと良いだろう。

ホワイト企業と呼ばれる企業でも、いつまでもホワイトでいられるかは分からないので、決算書を確認しながら将来的にも事業が安定している会社を選ぶことが大切だ。

補足2:「大企業=ホワイト企業」「中小企業=ブラック企業」ではない!

一般的に「大企業はホワイト!中小企業はブラック!」というイメージが強いが、大企業でも激務でブラックな会社はあるし、中小企業でもホワイトな会社は存在する。

ホワイト企業かどうかは会社の規模の大きさよりもビジネスモデルや業界特有の慣習に大きく影響を受けるので、そこを見極める目を養っておくと自分の人生を豊かにすることにつながるだろう。

一流ホワイト企業ランキング

一流企業ランキング
以上が今回のランキングで用いた5つの指標だが、これらの指標を見ていけば堅実な会社選びができるだろう。ここからは、約13000社のデータを元に作成した2022年卒版のランキング上位100社を公開し、傾向についての分析を行なう。ランキングは以下の通りとなった。

今年は新型コロナウイルスの影響が一巡し、対応力が試される年となった。

昨年に続いて1位はグーグル、2位はFacebookであった。また、3位にはAWS(Amazonのクラウドサービス会社)が続き、日本の労働市場でもメガプラットフォーマーが高い評価を獲得することとなった。

IT企業の伸長は昨年に引き続き見られた傾向であるが、特に外資系企業が散見された。また、IT分野以外でも外資系メーカーなどが多くランクインした。グローバル化の波は、既に日本人の労働環境においても無視できないところまできている。

現在、我々は人類史が始まって以来の先の見えない時代にある。一方で、新型コロナウイルス感染症の流行という国内外が未曾有の危機に直面してもなお、卓越した経営により市場を牽引する一流ホワイト企業が存在する。

今回は、これらの企業を一流ホワイト企業ランキングTOP100を通じて紹介していく。解説は分かりやすく業界別に行うので、就活生やその親御さんは、ぜひ目を通して欲しい。

なお、順位の右側に記載した()の順位は、昨年度の順位である。

商社のホワイト企業


  • 5位(3位):三菱商事株式会社(資源・非資源まで基盤厚い)

  • 6位(12位):伊藤忠商事株式会社(繊維や食料などの非資源事業に強み)

  • 8位(4位):三井物産株式会社(鉄鉱石や原油・LNGに強み)

  • 100位(72位):双日株式会社(航空機・自動車・肥料などに強み)


今年は三井物産と伊藤忠商事の順位が入れ替わり、TOP10に3社がランクインすることになった。住友商事と兼松はTOP100から脱落したが、それでも総合商社はどれも新卒で入社することを勧めたい企業である。

総合商社は、海外で大きなビジネスがしたい人や、社会的にインパクトのある仕事がしたい人、その他マネジメントに関わりたい人にオススメだ。


30代で年収が1000万円を優に超えるという高待遇が得られることに加え、ビジネスマンとして長期的にマネジメントに関わっていくようなスキルも身につくため、例年人気のある企業群でもある。


なお、商社関連では以下の専門商社もランクインした。どちらも就職四季報での平均年収が800万を超えている優良企業である。



  • 19位(62位):井上特殊鋼株式会社(特殊鋼専門)

  • 48位:株式会社守谷商会(機会系商社)


総合商社にせよ、専門商社にせよ、選考難易度は高い。日本人留学経験者はこの10年で倍増しており、商社を志望する学生も増加している。



総合商社で内定倍率を公表しているのは兼松だけだが、最新の倍率は77倍であり、例年の傾向からも5大商社の倍率は100倍程度と予想される。内定には入念な対策は必須だ。


総合商社の業界研究・対策はこちら

不動産業界のホワイト企業


  • 17位(6位):三井不動産株式会社(東京ミッドタウンの開発など)

  • 22位(8位):三菱地所株式会社(丸の内を中心としたオフィス事業)

  • 38位(180位):野村不動産株式会社(分譲住宅「PROUD」やオフィス賃貸「PMO」)

  • 92位(40位):三井不動産レジデンシャル株式会社(分譲住宅「PARKシリーズ」)

  • 98位:日本GLP株式会社(物流不動産開発)

  • 99位:東京建物株式会社(八重洲の再開発やハレザ池袋の開発など)


総合不動産デベロッパーは大家さん業で安定収益が稼げることや、丸の内や虎ノ門などの土地を抑えていることから高い金額でオフィスを貸すことができている。そのため高給となり、離職率も低い。

また、海外事業への注力が始まっており、三井不動産は「2025年前後をめどに、海外事業の営業利益の割合を全体の30%、金額にして1,000億円。2018年の約2倍にまで伸ばすことを目指す」と述べている。

グローバル志向のある学生にも勧めたいところだが、選考難易度は総合商社と並んで最難関の業界の1つだ。

この業界の仕事では、高い処理能力と多数の関係者と協調する力が求められる。また、選考では物件巡りなどが必須のため、高い量と質で選考対策を行って欲しい。

食品・日用品業界のホワイト企業


  • 11位(5位):サントリーホールディングス株式会社(飲料・酒類)

  • 20位:マースジャパンリミテッド(菓子・動物)

  • 33位(13位):味の素株式会社(アミノ酸)

  • 43位(29位):P&Gジャパン合同会社(シャンプーなど)

  • 59位(141位):サントリーフーズ株式会社(サントリーの販売部門子会社)

  • 66位(143位):キッコーマン株式会社(醤油等の調味料)


食品や日用品の業界は安定しており、ブランドが確立されているメーカーは底堅さが目立っている。一般消費者向け、いわゆるtoCメーカーは認知度と好感度が売上の肝であり、CMなどで企業名や商品面を聞いたことがある場合がほとんどだ。

しかし就活という観点では、認知度と好感度のせいで倍率は異常な高さとなっている。今回のランキングで100位に入らなかった雪印メグミルクでさえ倍率482倍なので、ほとんどの人が就活で挫折する業界であると言える。
食品業界の業界研究・対策はこちら

ホワイトな官公庁・社団など


  • 45位(9位):特許庁(特許承認など)

  • 51位(82位):一般財団法人電力中央研究所(電力研究)


今年のランキングも、特許庁が入った。口コミサイトで、「特許取得への貢献感」や「審査まで行えることの遣り甲斐」などを感じている職員が多い。

電央研も例年ランクインしており、国内唯一の電力研究機関として存在感を発揮している。専門性をもって国益に貢献できる機関は、ハードルは非常に高いが遣り甲斐も大きい。

石油関連・電力・エネルギー系のホワイト企業


  • 30位(32位):RSエナジー株式会社(石油)

  • 60位(128位): 東京ガス株式会社(ガス)


石油関連や電力・エネルギー系の企業は、数年前は多くランクインしていたが、今回は2社のみとなった。

電力自由化によって競争が激化していることや、政府がカーボンニュートラルを掲げたことでビジネス転換を余儀なくされており、他業界からも競合が参入してきたことが理由に挙げられる。

とはいえ、これらのインフラ系は需要が底堅いうえに市場的も安定しており、勤続年数が長くてホワイトに働けるのが特徴は継続する見込みだ。

IT業界のホワイト企業


  • 1位(1位):グーグル合同会社 (検索エンジン)

  • 2位(2位):Facebook Japan株式会社(SNS)

  • 3位(18位):アマゾン ウェブ サービス ジャパン合同会社(クラウドサービス)

  • 7位(1位):オートデスク株式会社(ソフトウェア)

  • 9位(14位):ヴイエムウェア株式会社(クラウドコンピューティング・仮想化)

  • 12位(33位):シスコシステムズ合同会社(通信)

  • 13位(16位):株式会社セールスフォース・ドットコム(営業支援・CRMツール)

  • 14位:日本マイクロソフト株式会社(Windows、officeなど)

  • 18位(187位):アカマイ・テクノロジーズ合同会社(CDN、クラウドセキュリティー)

  • 21位: マイクロソフトディベロップメント株式会社(SIer)

  • 24位(44位):エクスペディアホールディングス株式会社(旅行予約サービス)

  • 26位(24位):Apple Japan合同会社(電機メーカー)

  • 29位(53位):ブルームバーグ・エル・ピー(経済や金融情報の配信、通信・放送事業)

  • 32位(7位):マスワークス合同会社(MATLABなどの数学的計算ソフトウェアの開発)

  • 35位:Booking.com Japan株式会社(旅行予約サービス)

  • 37位:シーメンスEDAジャパン株式会社(電子設計の自動化ソフト・ハードウェア)

  • 39位(171位):株式会社電通国際情報サービス(SIer)

  • 49位:Twitter Japan株式会社 (SNS)

  • 53位(26位):株式会社アークシステム(SIer)

  • 57位(79位):豊田通商システムズ株式会社(SIer)

  • 61位(117位):クラリベイト・アナリティクス・ジャパン株式会社 (リサーチ)

  • 62位(25位):株式会社アシスト(SIer)

  • 63位(106位):株式会社NTTデータ・フィナンシャルコア(SIer)

  • 64位:アンシス・ジャパン株式会社(構造解析ソフトウェア開発)

  • 67位:アマゾンジャパン合同会社(EC)

  • 68位:AT&Tジャパン株式会社(通信)

  • 75位:都築電気株式会社(SIer)

  • 76位(129位):株式会社エヌ・ティ・ティ・データ(SIer)

  • 79位:ジュニパーネットワークス株式会社(通信・クラウド・AIなど)

  • 80位:株式会社メルカリ(フリマアプリ・EC)

  • 82位:ナイル株式会社(デジタルマーケティング)

  • 93位:株式会社リクルートカーセンサー(自動車メディア運営)

  • 95位(126位):Sky株式会社(SIer)


昨年に続いて伸びており、TOP100ランクイン数は昨年の約2倍となった。ITコンサルも含めると全体の4割を占めており、就職活動では検討すべき業界だ。

ITと言っても、インターネット・WEB業界、情報処理・情報通信サービス業界、ソフトウェア業界、ハードウェア業界と種類は多い。IT分野だと複数領域にまたがる企業も多いが、特徴は必ず押さえる必要がある。

企業を受ける際は、各企業がどんな課題を解決しているのかに着目することが選考を突破するコツだ。そのため、各社のソリューションをしっかりと理解しておくとよいだろう。

医薬品・医療関係・日用品のホワイト企業


  • 25位(28位):アステラス製薬株式会社(前立腺癌、泌尿器薬に強み)

  • 28位(34位):第一三共株式会社(幅広い医薬品販売)

  • 41位(101位):ファイザー株式会社(コロナワクチンでも有名)

  • 44位(17位):中外製薬株式会社(抗がん剤に強み)

  • 90位:日本ライフライン株式会社(心臓循環器の医療機器)


製薬会社は平均年収が1000万円を優に超える会社が多いため、今年も多くランクインしている。医療機器としては、日本ライフラインのみがランクインした。コロナウイルスの影響が少なくなり、地の力が試された結果となった。

製薬会社は大手企業だと非常に忙しいが、中堅どころのだと待遇がとても良い上に残業時間もそこまで長くない。準大手クラスの塩野義製薬や小野薬品工業は倍率が約50倍のため狙い目だ。

自動車・機械関連のホワイト企業


  • 27位(120位):シュルンベルジェ株式会社(油田探査・計測機器)

  • 36位(30位):トヨタ自動車株式会社(プリウス、レクサスなど)

  • 71位:ソニーグループ株式会社(総合電機)

  • 73位(200位):東京エレクトロンテクノロジーソリューションズ株式会社(精密機器全般)

  • 78位:日星電気株式会社(シリコン・樹脂などの素材)

  • 84位(130位):エーエスエムエル・ジャパン株式会社(半導体製造装置)

  • 87位:株式会社テクトロニクス&フルーク(電子計測器)

  • 88位:デル・テクノロジーズ株式会社(総合電機)


昨年に引き続き、自動車関連企業は激減している。コロナ禍での買い控えはなくなり、需要は増えているが、世界的な半導体や電子部品不足による自動車の減産という要素が非常に大きい。

半導体や電子部品の不足の背景にはデジタル化による需要増があり、世界的に品薄だ。その観点から、半導体関連メーカーや電子部品・精密機器メーカーは好調となっている。

電子部品系は種類が多く企業研究と軸づくりが非常に難しい。面接では「なぜ電子部品のか」「なぜ電子部品or半導体orテスター...etcなのか?」「その中でなぜ当社を志望するのか」といったことが聞かれる。そのため、これらに対応できることが内定の条件となることを覚えておこう。

化学・セメント・素材関連のホワイト企業


  • 16位(11位):旭化成株式会社(化学全般)

  • 31位(135位):スリーエムジャパンイノベーション株式会社(化学全般)

  • 70位(63位):帝人株式会社(合成繊維)

  • 77位(184位):デュポン株式会社(化学全般)

  • 89位(11位):ポリプラスチックス株式会社(エンジニアリングプラスチック)


今年は産業向けの需要が回復し、化学系メーカーが盛り返してきた。この業界はホワイト企業が多く、旭化成の平均年収は923万円、帝人は943万円、外資系の企業も平均1000万円弱であり、高待遇の会社が多い。

そのぶん選考倍率は高く、理系学生および大学院生の間でさえ例年熾烈な戦いが行われており、大手企業の研究職では旧帝大でも一握りしか受からない。

また、文系総合職も4,5人しか採用しない会社が多いため非常に高倍率である。入念な対策なしでは通過は困難である。

金融関連のホワイト企業


  • 15位(51位):プルデンシャル生命保険株式会社(生命保険)

  • 34位(37位):トヨタファイナンシャルサービス株式会社(リース・クレジット)

  • 42位:アメリカン・エキスプレス・インターナショナル・インコーポレイテッド(カード)

  • 55位: 野村證券株式会社(証券会社)

  • 56位(173位):野村アセットマネジメント株式会社(資産運用)

  • 58位(8位):ゴールドマン・サックス・アセット・マネジメント株式会社(資産運用)

  • 69位(127位): 東京海上日動あんしん生命保険株式会社(生命保険)

  • 94位:大和証券株式会社(証券))


金融会社は好調であり、ランクイン数も倍まで伸びている。100位には入らなかったが金融系企業は100位代にも多くみられた。

一方で、昨今の金融業界は採用枠を激減させており、選考が難化している。メガバンクは業務の自動化で生産性の高い業務を行える学生だけを求めるようになっており、証券会社もネット証券が主流となった影響でリテールから社員育成するというルートを削っている。

比較的採用の多い生保や損保は、営業職員は2年以内に6割近くが離職することが生保主要8社への調査分かっており、入りやすい会社はそれだけ環境も悪い。

金融業界でホワイトに働きたい場合は、高倍率の選考を潜り抜けることだ。実際、入社できれば手厚い研修と成長環境が用意されるので、入社が一番の山であると言える。
金融業界の業界研究・対策はこちら

人材関連のホワイト企業


  • 10位(10位):株式会社リクルートマネジメントソリューションズ(研修・人事コンサル)

  • 47位:ロバート・ウォルターズ・ジャパン株式会社(グローバル人材の紹介)

  • 52位(31位):株式会社リクルート(リクナビなど)

  • 83位(65位):株式会社リクルートスタッフィング(人材派遣)


例年に引き続き、リクルートの強さは際立っている。コロナが落ち着き、人材市場の動きも戻りつつある。リストラと連動したアウトプレースメントサービスや派遣サービスはむしろ需要が増えている。

一方で、グローバル人材や高付加価値人材の争奪戦が加速している。ランク外ではあるがビズリーチなどのサービスも伸びており、高級人材派遣とも言われるコンサルティングファームでは、未経験からパートナークラスまで引き抜きが盛んに行われている。

コンサルティング関連のホワイト企業


  • 23位(52位):ベイン・アンド・カンパニー・ジャパン,Inc.(戦略コンサル)

  • 40位:ガートナー ジャパン株式会社(リサーチ)

  • 46位:インクグロウ株式会社(経営コンサル)

  • 50位(39位):ケンブリッジ・テクノロジー・パートナーズ株式会社(ITコンサル)

  • 54位:アクセンチュア株式会社(総合コンサル)

  • 72位:株式会社構造計画研究所(エンジニアリングコンサル)

  • 85位(121位):株式会社ライズ・コンサルティング・グループ(総合コンサル)

  • 86位:NGB株式会社(知財コンサル)

  • 96位:株式会社ビッグツリーテクノロジー&コンサルティング(ITコンサル)

  • 97位(93位):アバナード株式会社(ITコンサル)


今年は昨年にも増して多くの会社がランクインした。経営の先行きが不安定になるとコンサルの仕事は増えるものだ。

コンサルティング会社は全般的に給与が高い傾向にあり、クライアントに提案をすることが学生からすると「かっこいい」と映るため、例年人気で倍率は高い。

しかし、経営コンサルなどを行う難関企業は多くの学生にとって新卒での入社は困難だ。旧帝大や早慶の学生が殺到する中で、ハイレベルな集団の中で頭一つでなければ内定できないからだ。

就社を希望する場合は、コンサル会社で働く社会人とディスカッションを重ね、基礎力を高めることが必要だ。

運輸業界のホワイト企業


  • 4位(47位):エミレーツ航空会社(航空)

  • 65位(56位):日本郵船株式会社(海運)

  • 91位(90位):フェデラルエクスプレスジャパン合同会社(国際総合貨物輸送)


国内と海外共に、物流需要は回復傾向である。100位以内には主に国際物流の企業が多かったが、国内の巣籠による配送ニーズは過去最高だ。また、旅客の需要も少しずる回復している。日本航空は12月10日、2023年度のCA採用について「再開を考えたい」と述べている。

エンタメのホワイト企業


  • 74位(98位):任天堂株式会社(ゲーム会社)

  • 81位(85位):株式会社マルハン(パチンコ)


今回のランキングでは、エンタメ業界は激減した。需要の問題もあるが、生産性の高い企業群がポイントを伸ばしたことが大きな原因である。なお、多くのホテルがコロナで苦境を呈しているが、ファンがしっかりといるミリアルリゾートホテルズは今年大幅に順位を上げることとなった。

今年は小売・ホテル・マスコミ業は一社も100位以内に入らなかった。コロナ禍での需要減退もあるが、給与の割に労働環境が悪いということが挙げられる。

しかし、業界自体は停滞している中でも人気は根強く高倍率となっている。これらの業界を志望する場合は、他業界との併願をすることをお勧めしたい。さもなければ、多くの就活生は無内定で終わることになるからだ。

補足3:優良中堅ホワイト企業を見つける方法

テレビCMなどではあまり知られていないが実はホワイトな隠れ優良中堅企業も多く存在する。ニッチトップの会社はまさにその典型で、CMを打たなくても安定的に売上が立つため、CM費用を社員の給料や福利厚生に回しているのだ。

隠れ優良中堅企業は探しにくいが、業界で働いているOB・OGなら企業の見分け方をある程度把握しているので、ツテがあるなら教えてもらうと良いだろう。

ツテがない場合は、就活塾ホワイトアカデミーに来てもらえれば、所有する50000社のリストからあなたにあったホワイト企業を提案できるが、その前にまずは、ホワイトアカデミーが発表している隠れホワイト企業ランキングを見て欲しい。

このランキングでは、従業員数1000名以下、売上高1000億未満の会社のみでホワイト企業を調査しているため、穴場のホワイト企業も多々載っている。

隠れホワイト企業ランキングはこちら

ホワイト企業に入るために必要なこと

優良企業の内定獲得に必要な事
さて、いかがだっただろうか。この記事では、ホワイト企業を見分けるためのポイントや一流ホワイト企業ランキングについて解説したが、その倍率の高さに驚いた人も多かったかもしれない。

ブラック企業であれば労働条件の悪さから離職率が非常に高くなるので、採用も数百人単位で行うため入社が簡単だが、一流ホワイト企業では人が辞めないため厳選採用になり倍率が高くなるのだ。

実は日本企業の8割以上はブラック企業と言われており、真のホワイト企業は2割もない。そのため、もしあなたがホワイト企業に入りたいのなら、ホワイト企業からの内定を得るための準備と対策を早急にきちんと行い、基礎能力を高めていくしか方法はない。

大学受験と同じように、少なくとも3ヶ月〜半年前、できれば2年生や1年生のうちから事前にきちんと対策をした人のみがホワイト企業に入り、裕福な生活を手にできるのが社会の真実である。

そこでオススメなのが、一流・ホワイト企業内定率No.1の就活塾ホワイトアカデミーだ。ホワイトアカデミーは就活特化のビジネススクールのため、ホワイト企業に内定するための基礎力を要請することができる。加えて、各業界で現役で働いている先生からその業界に内定するためのアドバイスももらえる。

もちろん、あなたに合ったホワイト企業を見つけるための企業分析も一緒にできるし、ESや面接の対策にも対応しているので、一流企業ホワイト企業に内定して充実した人生を送りたい人はぜひ一度無料相談会に来ることを検討してほしい。
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