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最終更新日 2024.02.22

業界研究

就活のプロが自動車業界への就職方法を徹底解説

自動車業界へ就職するためには?
あなたは自動車が好きだろうか?

近年は「若者の自動車離れ」が叫ばれて久しい。しかし、そのような中でも自動車に憧れを持ち、自動車業界に就職したいという者も多いだろう。

日本の自動車産業は他の業界に比べ生産額シェアが高い。実際、日本のGDPのうち1割は自動車関連産業の生産額だともいわれているほどである。

ではそんな自動車業界に就職するために、学生は何をすれば良いのか。この記事を読めば自動車業界の現状から課題、就職のために必要なことまでがわかる。ぜひ活用してほしい。

この記事を書いた人

竹内 健登

Kento Takeuchi

東京大学工学部卒。大手一流ホワイト企業の内定請負人。就活塾「ホワイトアカデミー」を創立・経営。これまで800人以上の就活をサポート。塾はホワイト企業内定率100%を誇り、ホワイト企業の内定が出なければ費用を全額返金する返金保証制度が好評。2019年に『子どもを一流ホワイト企業に内定させる方法』(日経BP刊)を出版し、「親が子育ての集大成である"就活"に臨む際の必読書」、「これができれば本当に一流企業に内定できる」と話題。塾のYouTubeチャンネルではホワイトな業界の紹介や大手企業の倍率、ESの添削を公開するなど塾の就活ノウハウを一部紹介している。

YouTube: https://www.youtube.com/channel/UCm1vSnSBj7kksfi8GIBnu0g

自動車業界のビジネスモデル・職種

一口に自動車業界といえども、その中では自動車メーカーから自動車部品会社、鉄鋼商社など様々なセクターが関連している。今回は多くの学生に人気な自動車メーカーのビジネスモデルを紹介する。就職活動の役に立ててほしい。

ビジネスモデル

自動車業界構造
自動車メーカーのビジネスモデルは、自動車を開発・設計して、必要なパーツを素材メーカーや部品メーカーに発注、調達もしくは一部自社で製造し、自社の組み立て工場、もしくは系列の車体・組み立て会社で完成車とし、完成車を販売会社(ディーラー等)に販売(卸売り)することによって収益を上げる形である。

また販売に関連する金融の提供や中古車販売でも利益をあげているが、基本は新車の販売収益が源泉のビジネスモデルである。

職種

自動車業界の職種は主に技術職と事務職の2種類に分類される。

研究開発


研究開発では、電子技術、モーター、エンジン、トランスミッションなど様々な分野からそれぞれの専門家が集まり各種自動車の研究・開発を行う。

また、ハイブリッドや電気自動車など次世代自動車の研究や開発、生産技術の向上などを手掛けている。

様々な分野に対して研究開発を行うため、各分野によって求めらる専門知識やスキルが大きく異なる。

例えばホンダでは、研究開発の部門において「二輪」、「四輪」、「ライフクリエーション」、「航空機・航空機エンジン」、「基礎技術」と多くの分野が存在している。

研究開発の職種を志望する就活生は、研究開発の中でも何の分野に携わりたいのかをきちんと知っておく必要がある。

企画・販促


企画・販促は主に事務系の職種である。

新車の企画やコンセプトの立案、営業企画、マーケティング、消費者動向調査、資材や部品の調達、物流・生産企画、販売促進、海外事業支援など多くの職種がある。

これらの業務に一貫して求められることは、消費者が欲しいと考えている車を考察し、新しい車のアイデアを練り上げることだ。ユーザーの使用想定や、商品のアピールポイントなどを自社のブランドイメージと掛け合わせ、あらゆる角度から新しい車を作っていくクリエイティブな仕事である。

生産


生産では、需要に応じて過不足なく部品を手配し、生産量を調整していく生産管理業務を行う。そのため、市場の売れ行きに応じて部品発注計画を綿密に立て、たとえ数台でも消費者の求める納品期日に間に合うように生産することが目標となっている。

また、総合商社や自動車部品メーカーといった企業からの部品調達業務もこの部門の役割である。上記の自動車業界の構造図で述べた通り、自動車部品は多くを外注に頼っており、数値にすると車一台につき、3〜4万個、そのうちの7割ほどが外注となっている。

更に、自動車の新車の企画、開発、生産、そして販売に至るまで、全体日程の立案とその進捗管理マネジメントを手掛ける新車進行管理業務にも携わる。

どのようなクルマにするか、どのような技術を搭載するか、どのようなつくり方をするか、どこで製造するか、販売時期はいつが最適か、様々な要件について関係部署と打ち合わせを重ねたうえで「大日程」を策定し、プロジェクトを計画通り進めるための進捗管理を行う。

世界の自動車生産台数ランキング・現状や動向

世界の自動車生産台数ランキング(2021年)

  • 1位:中国 26,082,220台
  • 2位:アメリカ 9,167,214台
  • 3位:日本 7,846,955台
  • 4位:インド 4,399,112台
  • 5位:韓国 3,462,404台
  • 6位:ドイツ 3,308,692台
  • 7位:メキシコ 3,145,653台
  • 8位:ブラジル 2,248,253台
  • 9位:スペイン 2,098,133台
  • 10位:タイ 1,685,705台


参考記事:世界の自動車生産台数 国別ランキング・推移


2021年の世界の自動車生産台数ランキングを見ると、中国のシェアが圧倒的に多い。一方でインド、ブラジル、タイなどの新興国では急激な経済発展の影響により内需の拡大が続いている。結果、このランキングでも上位に入り込んできているのである。

日本国内メーカーも、これらの新興国を顧客へ取り込む必要があるだろう。

現状や動向

ここでは、自動車業界を取り巻く現状について4点を解説する。

①次世代自動車の台頭


ここでは、今後台頭する自動車の種類について紹介する。

HV(ハイブリッド車)

ハイブリッド車は、動力源に「電気」と「ガソリン」を組み合わせて走行する車のことである。

ハイブリッド車は速度が低い時は電気で動くモーターを使って走行し、燃費の効率が良い速度になった時には、ガソリンで動くエンジンに切り替え走行をするという仕組みだ。

この仕組みにより、速度が低い時に燃費の効率が悪くなるという一般的なガソリン車のエンジン性質を補う。 そのため、従来のガソリン車より燃費の効率が良くなり、CO2や排気ガスの量を抑えることができるメリットがある。

一方、デメリットとしては、バッテリーの寿命が短くなってしまうことがある。

EV(電気自動車)

電気自動車とは、電気をエネルギーとして走る車のことであり、EV(Electric Vehcle)とも呼ばれている。

EVは「電気をエネルギーとするクルマ」なので、ハイブリッドカーなど「エネルギーの一部として電気を使うクルマ」も含むが、一般的には「電気だけをエネルギーとするクルマ」を指すことが多い。

EVとハイブリッド車、ガソリン車との最も大きな違いは、ガソリンやディーゼルなどの燃料を全く使用しないことだ。ハイブリッド車は電気とガソリンの両方を使用するが、電気自動車はガソリンを使用しない。

PHV(プラグインハイブリッド車)

PHV(プラグインハイブリッド車)とは、コンセントから差込プラグを用いて、外部電源から直接バッテリーに充電することができるハイブリッド車である。

走行時にCO2や排気ガスを出さないという電気自動車のメリットと、必要に応じてモーターとエンジンを併用し駆動できる、ハイブリッド自動車の長所を併せ持っている。

PHEV(PHV・プラグインハイブリッドカー)は維持費は従来の自動車より割安だが、販売価格は割高である。

一方で、取得時にエコカー補助金を受けられたり、税金の優遇制度がありますのでこれらを活用して購入価格を下げることができる。

コネクテッドカー

コネクテッドカーとは、ICT端末としての機能を有する自動車のことである。

車両の状態や周囲の道路状況などの様々なデータをセンサーにより取得し、情報を集積・分析することで、付加価値を創出することができる。

具体的には、事故時に自動的に緊急通報を行うシステムや、走行実績に応じて保険料が変動するテレマティクス保険、盗難時に車両の位置を追跡するシステムなどがが実用化されつつある。

自動運転車

自動運転車とは、運転操作が自動化される車のことである。ドライバーが何もせずとも目的地に到着することができる。

自動運転システムには「分析や認識」「行動決定」「機構の制御」「情報収集」の機能があり、渋滞や事故を回避するだけでなくCO₂の削減につながる。

日本では、自動運転車はSAE(国際自動車技術会)での定義に合わせ、搭載される技術により自動運転車をレベル0からレベル5までにレベル分けがされている。

自動運転車のレベル区分では、レベル0は自動運転技術が無しの状態、レベル1が運転支援、レベル2が部分的な運転自動化と定義され、レベル3で条件付きで運転自動化、レベル 4で高度運転自動化、レベル5 では完全自動運転化と定義されている。

②AIを活用した自動運転の実現


これまで消費者のニーズとして考えられることは「走ることへの爽快感」「車を持つことがステータス」などであったが、近年はそれに加え「安全性への追求」も求められている。

それを実現させるための手段としてAIの活用が増加している。これにより、渋滞の回避や高齢者の対策、交通事故の減少につながるのだ。

実際に、公益財団法人自動車技術会では自動運転AIチャレンジという大会を通し、若手技術者の発掘育成の機会を創出している。

この大会は、CASE、MaaSなどの新たな技術領域において、これからの自動車業界を牽引する技術者の発掘育成のための新たな取り組みとして実施されてきた。

これらの取り組みにより、今後はより安全で快適な自動運転技術がAIにより可能になるであろう。

③CO₂排出量削減によるEV・PHVの本格化


CarMeの記事によると、イギリス、フランスでは2040年にガソリン・ディーゼル車の新車販売を廃止する方針を打ち出し、ノルウェーは2025年に打ち出すことを発表している。

このように欧州を中心にCO₂排出量削減などの環境政策を打ち出しており、日本でもエコカー減税などが行われていることからEV・PHVが本格的に導入されることが予想される。

④新興国の爆発的な需要増大


先進国では、環境政策に備えた自動車を販売する動きが出ているため、従来のガソリン・ディーゼル車の需要は減少している。

逆に、新興国では急激な経済発展により生活水準が上昇し、自動車自体の需要は増加している。

日本総研が2020年に発表したアジア自動車需要の短期・長期展望 によると、今後30 年でアジアの自動車市場は現在の3 倍程度まで拡大すると試算されている。2030 年までは特に中国での市場発達が進み、その後はインドやASEAN が拡大ペースを速める。

中でもインドは2050 年には現在の10 倍以上の規模となり、年間販売5,000 万台が視野に入ってくると見られている。

そのため、各国の自動車メーカーは新興国への販売網を拡大しようとする動きが進むであろう。

⑤低価格で買える自動車の実現


上記のような現状により、各自動車メーカーは「安全で、環境に良い自動車を低価格で提供すること」を実現しようと、技術革新に取り組んでいる。

実際に日産自動車と三菱自動車工業は、両社共同プロジェクトで企画・開発を進めてきた軽自動車の新型バッテリEVの開発をしている。

このEVは補助金を活用すれば購入価格が約200万円ほどと低価格帯を実現している。

メーカー各社間ではこのような技術革新競争は今後激しくなるであろう。

展望・将来性

ここからは、自動車業界の今後や展望について解説する。

激化する開発競争

どのメーカーも革新的な自動車を市場に売り出すために研究開発に力を入れている。

一般社団法人日本自動車会議所の調べによると、各社ともコロナ禍による経営悪化の煽りを受けても、通期予想を公表していないスズキを除く乗用車上場6社の合計は、前年度比0・9%減と微減にとどまる見通しを提示した。

トヨタ自動車は1兆1千億円と前年同等水準を維持するほか、ホンダは過去最高額となる費用を投じるなど、各社ともに自動化や電動化などの領域を中心に将来を見据えた成長投資は継続する方針を打ち出していた。

何度も言っているように、自動車の主役はEVなどの次世代自動車になり、それに勝つためには開発競争に勝つことが重要なのだ。

また、消費者のニーズはより性能が高く、環境にやさしく、価格が安い車を利用することにあり、特に海外への販路拡大を目指すのであれば、経済力に乏しい国々の消費者も購入できる価格帯にする必要がある。

海外への販路拡大

海外への販路拡大

国内自動車業界では、国内市場の低迷と新興国では需要急増で今後も海外への販路拡大の流れは変わらないと考えられる。

また、スズキがインドで市場を勝ち獲っているように、新興国市場での販売拡大は早急に対応するべきである。

今後先進国では次世代自動車が主流になり、新興国では次世代自動車並みの低燃費を実現したガソリン・ディーゼル車が主流になるだろう。

他業界からの新規参入

「自動車業界の現状や動向」で説明したように今後はEV・コネクテッドカー等を作るにあたって、「自動車」×「○○」といった他産業と協力して次世代自動車を作り上げる時代が到来する。

実際にAppleは完全自動運転機能を搭載した電気自動車および自動運転車の開発を加速させており、2025年にも市場に登場することが示唆されている。

またPanasonicは自社のリチウムイオン電池の技術を活かして自社でEVを作ってしまったという話は有名だ。

ということは、今までは自動車メーカーでしか作れなかった自動車のノウハウが他産業に流れ新規参入が容易になる可能性がある。

電機メーカーが自動車業界の覇者になることもあり得る時代であり、これまで以上に多くの産業が関わることにり、競争はますます激化していくだろう。

「CASE」によるビジネスチャンスの変化

「CASE」
この「CASE」という言葉自体は、2016年のパリモーターショーで独ダイムラーのディーター・ツェッチェCEOが発表した中長期戦略の中で提唱した造語である。

「Connected:コネクティッド化」「Autonomous:自動運転化」「Shared/Service:シェア/サービス化」「Electric:電動化」の4つの頭文字をとったものである。

この造語は、その1年前の2015年9月のフランクフルトIAA(モーターショー)で述べた「自動車メーカーからモビリティのサービスプロバイダへと変わる」という戦略の実行の方向性を具体化したものである。

この4方向の戦略を活用することにより、自動車業界は従来の構造を脱却し、新たなビジネスチャンスを獲得するだろう。

業界の3つの課題

ここまで、自動車業界のランキングについて解説した。ここからは自動車業界の課題について解説する。業界の課題は面接時によく聞かれるため、注意が必要だ。

国内市場の低迷

「若者の車離れ」や「高齢者の増加」「東京などの都市部への人口集中」で自動車の販売が不振になっている。

一般社団法人日本自動車会議所の調査によると、実際に21年の国内新車販売台数は444万8340台と前年比から3.3%減り、2011年以来の450万台割れとなった。

Yahooニュース年齢階層別に乗用車普及率の実情をさぐるの記事によると、総世帯(全部の世帯)における、世帯主年齢階層別の乗用車普及率の2005年と2018年を比較すると、30-59歳以下の年齢層の普及率は85.0%→78.6%と微減で留まっているが、29歳以下の若者の普及率は61.8%→56.6%と減少傾向である。

若者の車離れでは、車への関心が薄れている。車には維持費が高く(税金、損害保険料など)費用がかかるのが若者にとっては痛手になっているのである。

一方、この「若者の車離れ」は「自動車メーカーのクルマ離れ」に起因しているという考えがある。

チューリッヒ保険会社の記事を確認すると、トヨタの豊田章男社長も「若者がクルマ離れしたのではなく、自動車メーカーがクルマ離れしたのではないか」と述べており、経済的で便利なクルマばかりを作り、若者が興味を引くような車を提供していないことが挙げられるのだ。

また、高齢者は自動車に乗る機会、購入機会も少ないため需要はほぼない。結果として、自動車業界の現状や動向でも説明した通り、自動車業界の国内市場規模は縮小しているのである。

過疎地域では、自動車の需要はあるが、過密地域に行けば公共交通機関は発達しているため、自動車を移動手段として考える消費者は少ないのが現状である。

また過疎地域に需要があるからといっても、そもそもの人口が過疎地域から離れているため国内販売台数は減少すると考えられている。

シェアリングエコノミー

「CASE」
業界を脅かす要因となるのは、カーシェアリング等のシェアリング市場の発展だ。カーシェアがされることで、1人が自動車1台を購入する機会が失われる可能性が高く、購入者数が減少してしまうからである。

実際に、公益財団法人交通エコロジー・モビリティ財団の2021年3月の調査によると、わが国のカーシェアリング車両ステーション数は19,346 カ所(前年比1.2%増)、車両台数は43,460台(同7.9%増)、会員数は2,245,156人(同9.7%増)と、引き続き増加しており、会員数は220 万人を超えている。

今後の自動車業界は、カーシェアリング専用の自動車の開発、サービスを充実させてシェアリング市場を味方につけられるような対策を練る必要がある。

相次ぐ不正問題とそれにともなう業界再編

「日本の自動車は高品質だ」この話は何度も聞きますが、もはや日本の自動車メーカーの信頼は揺らいでいる。

2016年、三菱自動車は燃費不正問題がきっかけに日産自動車の実質傘下に入るなど不正問題で業績悪化した企業との経営統合、買収が行われた。

そして現在、日産自動車、三菱自動車はルノーの傘下に入っている。

このように、今後も日系メーカーが大きな不正問題を起こしたら他国のメーカーとの経営統合、合併は避けられず、業界は寡占状態へと向かっているのである。

国内・国外の主要自動車メーカー

ここでは、国内の自動車業界の主要企業を紹介する。また国内の自動車メーカーに関しては年収ランキングも紹介する。企業研究に役立てて欲しい。

国内

トヨタ自動車


トヨタ自動車は日本を代表する企業であり、国内・世界では圧倒的な強さを誇り、HV車に大きな強みを持っている。

傘下にはダイハツ工業も入っており、今後も業界で目立つ存在であることは間違いない。

日産自動車


優れた技術を持つメーカーでしたが、収益が低いことが課題となっていたが、ルノーとの提携により、経営を立て直した。

また現在は、燃費不正問題をきっかけに三菱自動車が実質的な傘下として入っている。

本田技研工業


四輪自動車だけでなく、二輪や航空機、ロボット事業も手掛けています。二輪においては世界トップシェアを誇る。

二輪事業はアジア各国でかなり人気で他の事業の販売網としても活用できると考え得られる。

また、現在はGMと提携して北米向け新型EV電池の開発を手掛けている。

スズキ


低価格で小型車を製造することに強みを持つメーカー。

日本では、他社製に負けいるが、インドでは大人気のメーカー(インドではシェア5割)である。。小型車「スイフト」の販売を皮切りに、インド市場での売り上げが伸びた。

インドの最大手メーカーとして君臨する背景には他社より先にインドに進出し、販売網を地道に拡大し続けたこともある。

マツダ


本田技研工業と同様に優れた技術を持ち合わせており、ガソリン・ディーゼル車に強みを持っている。

SUBARU


他のメーカーと比べると中堅規模だが、安全性を追求していることが強く世界的にも高い評価を受けている。

また自動車事業だけでなく、航空機事業を手掛けており、航空機事業で培った技術を自動車も活かされている。

どうしても、自動車メーカーとなるとトヨタ、日産、ホンダなどを思い浮かべてしまいがちだが、奇抜な自動車を製造しているメーカーも存在するのだ。

光岡自動車


性能や安全性のニーズが格段に上がっていく世の中にもかかわらず、デザインにかなり力を入れている。

この企業はメーカーとしても売上を出しているが、もともとは新車や中古車のディーラー業をしていた歴史がある。

2021年度自動車業界年収ランキング



1位:トヨタ自動車 858万円
2位:2位:日産自動車 799万円
3位:3位:本田技研工業 796万円
4位:いすゞ自動車 759万円
5位:スズキ 665万円
6位:三菱自動車 652万円
7位:SUBARU 651万円
8位:マツダ 629万円

引用:メトリーキャリア2021年自動車メーカー年収ランキング

国内販売台数はトヨタ自動車の138万8960台と全体の49,7%という圧倒的なシェアを誇っている状況である。

このように現在の日本の自動車業界は三菱自動車が日産の傘下に入ったことにより、トヨタ・ホンダ・日産の3強になっている。

国外

ここ近年の自動車業界は国内だけでなく、国外での覇権争いで競争が激化している。まさに、国と国との闘いだ。

VW(フォルクスワーゲン)


世界自動車販売台数で首位を獲っているのが、このVWグループである。フォルクスワーゲン自体は大衆車だが、その傘下にはランボルギーニ、ポルシェ、ベントレーなどの高級車を所持している。

一時期は排ガス不正問題が話題になっていたが、グループの高級車メーカーで莫大な収益を得ているため盤石な強さを誇っている。

また、世界最大の自動車市場である中国においてVWはシェア1位を獲っているため、自動車業界の王者と言えるだろう。

ルノー


日産との提携、日産の傘下として三菱自動車が入ったことにより巨大化したフランス最大手のメーカー。世界販売台数はこの連合で2位に上昇した。

一時期はフランス政府に介入されていましたが、取り決めにより現在は解消されている。

2010年に世界初の量産型EV「リーフ」を発売し、今後もEV・PHVなどの次世代自動車に力を入れるだろう。

現代自動車


韓国最大の自動車メーカーであり、傘下に起亜自動車を持っているメーカーである。1975年に韓国初の国産車「ポニー」を発売したことで有名だ。

また1986年に小型車「エクセル」を生産し、アメリカへの海外進出を果たした。

現代自動車は世界販売台数は5位をマークしており、新興国の中でも世界を脅かす存在になっている。

GM(ゼネラル・モーターズ)


アメリカのビッグスリー(他はフォード、クライスラー)の一角。販売台数は2007年まで80年近く首位を獲っていたが、2009年にはリーマン・ショックで経営破綻した。

そこから、政府の監督下で再建。アメリカ、中国市場に強く大衆車ブランド「シボレー」、高級ブランド「キャデラック」を展開している。

テスラ・モーターズ


アメリカのシリコンバレーを拠点に世界最先端のEVを開発する自動車メーカー。今後の次世代自動車において業界内では無視できない存在だ。

EVに強みを持ち、製造工場のロボット化を行い、事業の効率化を図っている。

また、ソーラーパネル事業も手掛けており、2010年には電機メーカーPanasonicとEV用次世代バッテリーの共同開発を発表した。

今後もEVなどの次世代自動車の開発・製造に力を入れていくだろう。

上海汽車集団


中国ビッグファイブの一角であり中国最大手の自動車メーカー。フォルクスワーゲン、GMなどとの合弁会社を持っており、グループ全体ではフォードを追い抜くほどの販売台数を誇る。

自社ブランドも行ってるが、現在は合弁会社のブランドで売り上げを出している。

東風汽車集団


同じく中国ビッグファイブの一角であるメーカー。日産、ホンダ、PSAとの合弁ブランドを持っており販売台数は412万台(2017年)。

傘下企業は多く、東風ルノー、東風本田、神龍汽車などを持っており、合弁企業で販売台数を稼いでいる・

タタ・モーターズ


インド最大のタタ財閥、タタグループの主要企業であるインド大手自動車メーカー。インド乗用車の首位はスズキですが、商用車では最大手を誇り6割シェアを誇る。

2008年には、当時レートで換算すると約28万円という世界最安値を実現した「ナノ」を発売。

しかし、衝突安全テストに失格したり、14万台以上に不具合が生じるという問題が発生した。

現在は、傘下にイギリスのジャガーランドローバーなどを持ち、巻き返しを図っている。

自動車業界の国内・国外販売台数ランキング

ここからは、国内・国外の自動車業界の販売台数を紹介する。就職活動に役立ててほしい。

2021年国内販売台数ランキング

  • 1位:トヨタ自動車 1,424,380台
  • 2位:スズキ 608,379台
  • 3位:ホンダ 579,771台
  • 4位:ダイハツ 572,401台
  • 5位:日産 451,671台
  • 6位:マツダ 157,331台
  • 7位:スバル 101,312台
  • 8位:三菱 77,674台
  • 9位:いすゞ 63,061台
  • 10位:日野 60,010台


参考:日刊自動車新聞

ランキングを見ると、明らかにトヨタの販売台数が多いことがわかる。一方、全体を見ると、21年の新車販売台数は、4年連続で前年度を下回っている。国内市場の低迷をうかがえるだろう。

日本市場での販売台数を伸ばすために各メーカーは、若者が買いたいと思える車、そして実際に買うことができる価格帯を実現する必要があるだろう。

2021年度世界の販売台数ランキング(千台)


1位 フォルクワーゲン 8,576
2位 トヨタ 8,230
3位 ゼネラルモーターズ 6,291
4位 ステランティス 5,927
5位 フォードモーター 3,942
6位 ヒュンダイモーター 3,912
7位 スズキ 2,707
8位 ルノー 2,696
9位 BMW 2,521
10位 本田技研工業 2,424

引用:deallab自動車メーカーの販売台数ランキング

首位はVW(フォルクス・ワーゲン)グループで、は2位には日本のトヨタが位置している。

特にフォルクス・ワーゲンは「New Auto」戦略という、持続可能性と脱CO2化を実現し、モビリティの電動化やデジタル時代がもたらすチャンスを活用するための新しい戦略を構築し、カーボンニュートラル企業への転換を目指している。

自動車業界、自動車部品業界ホワイト企業ランキング

ここではホワイト企業総合研究所が発表した【2023年卒版】新卒で入りたい一流ホワイト企業ランキングTOP100から自動車関連業界の企業を紹介する。

  • 27位(120位):シュルンベルジェ株式会社(油田探査・計測機器)
  • 36位(30位):トヨタ自動車株式会社(プリウス、レクサスなど)
  • 71位:ソニーグループ株式会社(総合電機)
  • 73位(200位):東京エレクトロンテクノロジーソリューションズ株式会社(精密機器全般)
  • 78位:日星電気株式会社(シリコン・樹脂などの素材)
  • 84位(130位):エーエスエムエル・ジャパン株式会社(半導体製造装置)
  • 87位:株式会社テクトロニクス&フルーク(電子計測器)
  • 88位:デル・テクノロジーズ株式会社(総合電機)


参考記事:【2023年卒版】新卒で入りたい一流ホワイト企業ランキングTOP100

上記で紹介した企業は当然倍率が高く、全国から優秀な学生が集ってくる。そのため、徹底した就活準備が必要である。

自動車業界就職のために押さえておきたいニュース

ここからは、今後の自動車業界全体に影響を与えるであろうニュースについて解説する。

中国、2022年に外資規制撤廃を発表

中国は、外資における自動車産業の出資制限を2022は年までに撤廃すると発表した。

3段階に分けて撤廃する予定で、第1段階で2018年以内にはNEV(新エネルギー車)と特殊車両など、第2段階では、2020年までに商用車を、第3段階では2022年に乗用車の生産における外資出資比率を緩和する。

これにより外資メーカーからすると出資比率を50%以上にでき、中国での事業がやりやすくなると考えられる。

日本経済新聞

自動車業界に就職するために必要な2つのポイント

人事が納得する志望動機を用意するべし

ここまで、自動車業界の今後について解説してきた。

「今後の自動車業界で自分も社会に大きな影響を与えたい」や「大学院で勉強したことを活かして新しい技術を開発したい」というような目標があって自動車業界で働きたいのであれば、企業の人事も納得してくれるような志望動機を書き、あなたの気持ちを伝える必要がある。

ここでは、自動車業界の就活を攻略するために非常に重要な「志望動機のポイント」を2点解説したい。

①あなたの志望理由と会社の強みに一貫性を持たせる


一貫性があると、企業側はあなたが自社を志望する理由が明確だと判断し、志望動機に納得感を持たせることができる。

逆に、「あれもやりたい「これもやりたい」「会社の強みと全く関係ないけどとりあえずやりたい」だと、人事としても志望度を測れなくなってしまう。

そうなると、わざわざその会社を受ける理由がなくなってしまう。

結論、「やりたいこと」「挑戦したいこと」と会社の強みや方針が合致している会社を吟味するべきなのだ。

②あなたの強みや学んだことを会社でどう活かしたいかを伝える


志望動機では、あなたが学生時代に学んだことや発掘した強みをアピールして、会社でどのように活かしたいかを書くべきだ。

そうすることで、人事も「この子はこういう風にウチの会社で働いてくれるのかな」と想像しやすくなる。

業界研究のために本を読むべし

ここまで、自動車業界の志望動機について解説した。最後に業界の理解を深め、内定へ近づく業界研究の本を紹介する。

①図解即戦力 自動車業界のしくみとビジネスがこれ1冊でしっかりわかる教科書


自動車業界の内部や現況を説明文とビジュアルで解説されている。業界の最新動向から主な自動車会社の市場規模やグループ関係、企業の組織・業務、内部で働く人の仕事内容などの現場の実情なども記述されているため業界の理解に役立つだろう。

②EV・自動運転を越えて”日本流”で勝つ


コンサルティング会社の視点から2030年に向けた日本の自動車産業がとるべき戦略について書かれている本だ。

EV・自動運転技術、シェアリングサービス、コネクテッド化について書かれており、それらを通して「2030年は何が競争に勝つうえで重要なのか」が記載されている。

新技術や日系自動車メーカーへの就職に興味のある方なら読むべき1冊である。

③2022年の次世代自動車産業 異業種の攻防と日本の活路


今後の自動車産業についての動向が掲載されている。

また、ドイツ、米国、中国などの大きな市場を持つ国々の動向、Google、Amazon、Appleと自動車産業の関係についてなども掲載されている。

自動車が他産業と提携してどのような変革が起きるか、という事も解説されており、自動車産業だけでなく、他産業にも興味のある方にはオススメの1冊である。

業界のプロと面接練習をするべし

自動車業界に就職したいと思うのなら、その業界を知り尽くしている社会人と面接練習を行うべきである。

就活塾ホワイトアカデミーは自動車業界に在籍中、もしくは在籍経験のあるプロの社会人とマンツーマンで就職活動を進めることができるので、就活に悩んでいるのであればぜひ検討してみて欲しい。

捕捉:自動車メーカーに強い大学は?

自動車メーカーに就職するために有利な大学はあるだろうか。トヨタ、ホンダ、日産の3大自動車メーカーの就職大学の1位を見てみよう。

トヨタ自動車の就職大学1位は名古屋大学だ。トヨタのお膝元の国公立大学である。ホンダの1位は芝浦工業大学、日産自動車の1位は九州大学となっている。

全体的に国公立では旧帝大、私立なら早慶レベルの大学からの就職者が多い。学歴は有力な武器になるだろう。

参考:ITmediaビジネス


万全な就職活動対策を

以上で説明した通り、自動車業界は現在大幅な改変が行われている。

そのような中で、自ら自動車業界に携わって革命を起こしたいのであれば実際に業界に精通している社会人に話を聞くことが効率的に早く内定を勝ち獲る近道である。

ホワイトアカデミーでは、業界に精通している社会人が講師となってあなたの就職を徹底的にサポートしている。

自動車業界に本気で就職したい人は是非相談を検討してほしい。

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出版業界の現状と今後の展望・就職のために必要な事を徹底解説

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